開発センター ルノーは、フランス各地に点在していた研究開発拠点を、1992年にパリ郊外のギャンクールに新設したルノーテクノセンターに集約して開発効率を高めた。 さらに、開発段階から戦略的にコスト削減と部品の共通化を進めて、製造コストの大幅削減を実現した。
開発部門は一般的に、バウンダリレス(境界のない)とコ・ロケーション(職場の共有)が重要である。
センターの中心棟であるハイブ(蜂の巣状の建物)は、地上5階建ての8つの小棟をアーケード状の廊下でつないだ小型ビルの複合体で、新車ごとに1つの小棟が割り当てられる。 そこに担当チームが入り込んで新車の開発を進め、開発プロジェクトが終わるとチームは解散して、すぐその後に新しいチームが入り込んで仕事を始める、といった非常に効率的な光景が見られた。 各フロアーには、階段のほかエレベーターが設置され、エンジニアが時間をかけずに自由にフロアーを行き来できるようになっており、センター内の社員用のデスクや椅子、引き出しなどはすべて同じ物に統一している。 社員が持つのは、引き出しが1つついた台車だけで、プロジェクトが終わると、担当者はこの台車を別の小棟に移動させるだけで引越しが終わるという仕組みだ。 またテクノセンターでは、部品メーカーの担当者が入っていっしょに新車の製作に当るという点も、効率的だ。
テクノセンターの稼動により、新車の企画から生産開始までの期間は大幅に短縮され、同センターで始めて開発された「ニュークリオ」の開発期間は、それまで36ヶ月かかっていたのが、98モデルでは24ヶ月まで短縮された。 また、90年以前には10数基あったプラットフォームの数は8基に減り、98年に大ヒットした「メガーヌ」の生産に当っては、1つの共通プラットフォームで6つのモデルができるといった効率的な開発体制が組まれた。(『ゴーンさんの下で働きたいですか』)
1990年代には、スピーディに行動し、コミュニケーションを明確にし、ますます厳しくなる顧客の要望に応えることに全員が集中できる企業文化を形成することが、成功のカギになる。 そうした企業文化を形成するためには、境界のない企業をつくりあげなければならない。 エンジニアリングやマーケッティングなどの部門間の壁、時給従業員、正社員、管理職などの立場の壁を乗り越えるために時間をとるような余裕はない。 境界のない企業とは、内部をへだてる壁を突き崩し、外部の顧客とをへだてる壁を突き崩していく企業である。 更にトヨタの開発部隊における双璧は、高度な分業体制と横断的な機能設計室の存在だ。 これも「実験的営業」の思想を具現化していると言える。
境界のない企業は、次のことを実施する。
開発部隊の中には設計部隊がいれば、その横には評価部隊が並んでいる。そして設計部隊の横には生産準備部隊が控えている。 例えば、評価部隊は設計部隊に、「変更点はないか」と聞き回り、生産準備部隊は設計部隊に凄惨準備に、必要な情報を聞き回る。 基本的には、上から情報を流すのではなく、下から聞き回る形を取っている。
そしてトヨタ独自の仕組みだが、機能主査なる人がいて、クルマの「走る」「曲がる」「止まる」という機能性能に関すること、それにエンジンなど基本性能などをチェックする。 機能主査は、図面を引く設計者とは独立した権限を持っており、機能主査のOKが出なければ、次のステップへは進めないようになっている。(116ページ『トヨタとホンダ』) デトロイトの自動車メーカーの経営者から最近こんな話を聞いた。日本からの輸入車を分解してみたという。 ある組立工程で日本人が彼らより低コストですばらしい精密性と信頼性を実現できるわけを知りたかったのだ。 すると、同じ規格のボルトがエンジン・ブロックの3ヵ所に使われ、それぞれが別種の部品を留めていた。 米国車の場合は、おなじ組立作業に異なる3種類のボルトが必要だった。それには3種のレンチと3種類のボルトの在庫が必要である。 そのため、組立作業ははるかに時間を食い、コストも余計にかかっていた。
コ・ロケーション(職場の共有)とは、バウンダリレスを極限化したもので、実に単純な手法だ。 壁をすべて取り払い、各部門からスタッフを集めてチームをつくり、ひとつの部屋で、新製品を開発する。 部屋はひとつ、コーヒーポットはひとつ、チームはひとつ、使命はひとつ。
ボルトをなぜ3種類使うのか? デトロイトの設計組織には3つの技術者集団があって、それぞれが『自分の部品だけ』を受け持っていたからである。 日本企業ではひとりの設計技術者がエンジンの組立全体を、そしておそらくはもっと広い範囲を受け持っていた。 皮肉にも、アメリカの3つの技術者集団は、彼らのボルトは正常で組立作業も順調に運んでいたので、仕事は上出来だと考えていたのである。(28ページ『最強組織の法則』) 新車開発期間12ヵ月ー。2000年2月発売の小型ワゴン「bB」が達成した驚異的記録である。 その秘密は開発に導入した大部屋制度。設計部隊を中心に、生産技術、購買、部品メーカーの技術者50人を大部屋に集め、全員で同じコンピュータの設計図面を見ながら侃侃諤諤やりあって図面の完成度を高めていく。 トヨタ生産方式の思想の1つに、工程の中で品質を作り込むことによって不良品の発生を抑え、無駄なものを作らないというものがある。 大部屋制度は、その思想を開発にまで敷衍したもの。 大部屋制を採った結果、bBの開発の際には試作車を作らず、バーチャル(仮想現実)の世界だけで設計をまとめあげた。 開発期間を短縮できたのは、開発の最初のところで完成度の高い図面を作るという発想のおかげだ。(34~35ページ『トヨタはどこまで強いのか』)
神奈川県厚木市。
ここに日産のテクニカルセンターがある。広大な敷地への入り口から始まり、建物の内部でも、何度となくチェックを受けるほど厳密な管理下におかれたこの施設こそ、日産の開発の拠点である。(170ページ『Zカー』) ホンダでは、こうした技術者たちが、たえず新しい発想でクルマの開発ができるよう、本田技術研究所の不断の改革を進めている。 2001年4月、40人いた役員を10人に減らし、頭でっかちの経営陣を大幅にスリム化するとともに、主席研究員の資格を新設するなど技術者の資格を大幅に拡充した大改革を行なったのもその一例だ。
本田技研は、アメリカにおける販売、利益ともに大きいが本社をアメリカに移す考えはない。 アメリカに本社を移せばアメリカの企業になってしまう。アメリカでの成功は本田技研のクルマに日本的なところがあり、これがホンダのアイデンティティになっているからという。 非常に優れた考えである。
「技術開発を目指す技術研究では、管理能力ではなく、技能レベルで評価するシステムが必要だ。 効率本位では、魅力ある商品開発はできない。研究者には失敗を許す風土がないと革新的な挑戦はできない。 大事なのは組織より人という考えだ」。本田技術研究所社長を兼ねるホンダの福井威夫専務はいう。 約12万人のグループ社員のうち約1万2千人の技術者が所属する本田技術研究所では、たえず自由な風土を作る努力が続けられている。
大幅に削減された役員に代わって新設された主席研究員は、技術者の頂点に立つ研究員。 本田技術研究所の常務もしくはそれ以上の待遇で、新車の適正を判断する「仕上げ担当」の橋本健ら2人の技術者が選ばれた。 「主席研究員は研究開発技術における権威者で、大局的見地から技術判断力と優れた人格を有すると認められた者に付与する資格であり、研究所全体の技術面の運営と発展に寄与する役割を担う」。 ホンダでは研究所専門職資格制度の改定についてこう説明している。
さらに、主席研究員に次ぐ資格として設けたのが、上席研究員。研究所の取締役以上の処遇する。 上席研究員は、各研究開発技術領域における最上位者としてランクされる。 主たる専門技術領域を統轄する能力を持つと認められた技術者に付与される資格で、専門技術領域の創造・深耕、研究開発プロジェクトの推進や、後進の育成などに主導的な役割を果たすことを期待されている。 これに伴い、従来のチーフエンジニアは、主任研究員も主任技術員に、アシスタントチーフエンジニアは研究員もしくは技術員に名称が変更され、経営者より技術者の処遇に重点を置いた研究所の体制ができあがった。
本田技術研究所は、1948年の本田技研工業の設立以来、本田宗一郎という1人の天才の能力に頼ってきたホンダの技術開発を、もっと集団としての能力を向上させる仕組みに変えるべきだ、という藤澤武夫の提案で1960年に設立された。 1949年、本田に出合ってその技術者としての個性にひかれた藤澤はホンダの経理と営業を引き受け、二人三脚で経営をしてきたが、2人の目標が「世界」に向くと、もはや個人商店の域を越えたと見て、研究所の分離独立を提言した。 自動車メーカーで研究開発部門を別会社にしているのは、ホンダだけである。
本田技術研究所の新社屋は埼玉県大和町(和光市)に建てられたが、1982年に栃木県芳賀郡芳賀町下高根沢に広大な土地を確保して栃木研究所を設立してからは、同研究所が中心になり、約1万人の技術者がここに働いている。 東北新幹線宇都宮駅から車で約20分。 個人個人の自由な発想を大事にする風土はホンダの伝統で、90年代前半の業績不振期には、土曜出勤の労使協定を結び、休み返上で技術者たちが働き、苦難を救った。(139~140ページ『ホンダDNAの継承術』) これまで、ホンダの自動車部門のホームベースは完全に日本国内に置かれてきた。 しかしホンダは、ステーションワゴンの製品ラインのホームペースを米国に確立するプロセスに着手している。 日本でデザインし設計されたセダンを原型としつつも、アコード・ステーションワゴンの構想・設計・開発は米国で行なわれている。 ステーションワゴンに関しては米国が最も先進的な市場と考えられており、ステーションワゴンのネットワークがしっかりと確立されている。 カルフォルニア州にあるホンダの研究開発・設計施設が、このワゴンのモデルとモックアップ(実物大模型)を作った。 オハイオ州にある研究開発施設が金属製のプロトタイプを製作し、圧断用型板など主要な工作機械はアメリカン・ホンダ・エンジニアリングが作った。
アメリカではデトロイト周辺にR&Dセンターが集まっている。
ホンダでは、今後ステーションワゴンの世界本部を米国に置き、米国のデザイナーやエンジニアが引き続き製品開発と品質改善にあたるだろうと述べている。 また、ツードアのシビック・クーペの開発についても、アメリカ・ホンダが世界的な本拠地となっている。(275~6ページ『競争戦略論Ⅱ』) 大デトロイト地区に果たして何人の自動車技術者がいるのかについて公表された統計はない。 それというのも、肝心のビッグ・スリーが、ことR&D(研究開発)となると極端な秘密主義を取り、技術者の数はもとより、R&Dセンターの従業員総数すらをも一切公表しないからである。 ミシガン州政府資料(『ミシガン、自動車アップデート96年』)によれば、全米107のR&Dセンターのうち、何と92がデトロイト周辺に所在するという。
また、新車の研究には、アンダーテーブル研究が重要な役割を持っている。開発は、工場とは全く異なる性格を持っている。
限られた資料から推察すると、これら92のR&Dセンターの従業員総数は5万人以上、うち技術者は3.5万人以上と推定される。 「以上」というのは、GMのR&D施設が分散しており、ウォーレンのセンターの概数しか公表されていないからである。 また、当然、R&Dセンター以外にも、さらに多くの自動車技術者がいるわけで、技術者総数となると把握のしようもない。
ちなみに、労働統計局資料(93年資料)は、全米の自動車技術者数を4.4万人、うちミシガン州には61%に当たる2.7万人がいるとしているが、次に述べるとおり、ビッグ・スリーのR&Dセンター3ヵ所のみで技術者数がすでに2.2万人になることから、小さすぎる数字といわざるを得ない。
GMテクニカル・センターの中心は、デトロイト郊外ウォーレンにある。公表資料によれば、従業員規模1万5000人、うち技術者は7000人とある。 ただし、GMは80年代末にR&D施設の分散化を図り、ミシガン州内だけでもウォーレンの他に、フリントン市のエンジニアリング開発センター、ポンティアック市のトラック生産センター等があり、11ヵ所に分散している。 フォード、クライスラーとの比較から考えても、11ヵ所の合計規模は、ウォーレンGMテクニカル・センターのみの公表数字の倍はあると見るべきであろう。
これに対し、フォードは、本社のあるディアボーンにリサーチ&エンジニアリング・センターを持ち、これまた従業員1.3万人、うち技術者1万人を抱える。 日本総領事公邸から車で15分ほどのオーバン・ヒルズ市にあるクライスラー・テクノロジー・センターはこの種のR&Dセンターとしては最新の施設で、96年にハイランド・パークから移転した本社(現在はダイムラー・クライスラー米国本社)が同一敷地内にある。 クライスラー・テクノロジー・センターの従業員数は8000人(うち技術者5000人)とされる。
以上のビッグ・スリーの施設に加え、後で紹介する日系企業勢の他、ヒュンダイ、フォルクス・ワーゲン等外国メーカーもR&Dセンターをデトロイト地区に持っている。
ビッグ・スリーの開発部門がデトロイトに集中すれば、売込みにしのぎを削る大手部品サプライヤーもまた、ビッグ・スリーの注文に応じて部品の開発、設計を迅速に実施できる体制を整えることが求められる。 デトロイト周辺に集中する92のR&D拠点の大半はサプライヤーのそれである。 サプライヤーR&D拠点の従業員数を見ると、全米の98%に相当する1万1000人がデトロイト周辺に集中している。 また、ミシガン大学資料によれば、外国系サプライヤーのR&D従業員2100人以上がミシガン州にいるとしている。 また同資料によれば、92年当時、全米自動車産業全体のR&Dセンター等実験施設の建設投資の実に97%をミシガン1州で吸収している。(87~8ページ『デトロイトの復活』) 日本での研究開発において、このアンダーテーブル方式、あるいは“隠れプロジェクト”は極めて有効ではないか、と私はかねてから考えている。 それは、研究開発の日本型ビジネスモデルといっても過言ではない。
ポストイットで有名な3Mでは、アンダーテーブル研究を正式に認めている。
(中略)
その点、アンダーテーブルあるいは隠れプロジェクトによる研究開発は、企業内における研究開発の有効的方法だ。 現に、“ウラ研究”の黙認は、企業においてしばしば見受けられる。
たとえば、現カルフォルニア大学サンタバーバラ校教授による窒化ガリウムを使った青色発光ダイオード(LED)の開発は、彼の日亜化学工業在籍時代のアンダーテーブル研究によって生み出されたといっていい。 「窒化ガリウムの研究をやめて、別の開発をしろ」という社長命令に背いてまで、強引に研究を続行し、ついに世界初の窒化ガリウムによる青色発光ダイオード(LED)の開発に成功したのだ。 もっとも、リストラの嵐の中で、アンダーテーブル研究や隠れプロジェクトは、いまや許されなくなってきていると聞く。 事実とすれば、残念なことである。(41~42ページ『本田宗一郎と知られざるその弟子たち) 個人のレベルでは、“15%ポリシー”と呼ばれるものがあって、技術者がラボで自分の勤務時間のうちの15%までは自分の夢(好きなプロジェクト)のために使ってもよいといっている。 実際には、この15%オプションを利用している人は相対的に少ないが、少なくとも組織として個人が自由なアイデアを生かして仕事をすることを保障しているのである。
ホンダの復活のきっかけとなったオデッセイの開発もアンダーテーブルの開発であった。
(中略)
ただし失敗に対しては、とりわけ意味のある失敗については寛容である。あるエグゼクティブはいう。 「われわれは成功よりも失敗から学ぶことが多い。しかし失敗を軽々しく扱ってはならない。失敗するにも創造的でなければならない。 同じ失敗を二度したら何も学んでなかったことになります」。プロダクト・チャンピョンが失敗しても、最低もとの職位は保障されるし、拍手で迎えられるともいわれる。 3Mの社内ベンチャーの成功率は10%前後と他社と変わらないが、「大数の法則」ではないが、このような風土の中でトライの数が多いからイノベーションの数も多いのである。(95~9ページ『企業進化論』) 約1ヵ月の米国出張で米国におけるミニバンブームを肌で感じた小田垣は、帰国するとすぐにクルマの開発計画の作成を始め、その年の12月、四輪推進本部長だった宗国旨英専務に企画書を提出した。 しかし、小田垣の説明に対する反応はきびしかった。
この文書から私が想像するに、小田垣氏が最初に出した企画書のミニバンは他社と同じようなクルマだったと想像する。 この企画書がボツになったことによって、小田垣氏の創造性が発揮され、乗用車ベースのミニバン開発というイノベーションが生まれた。 小田垣氏の創造性を賞賛するとともに、ヤミ研究を認めた経営者の巧みさも賞賛されるべきであろう。
「ミニバンの需要があるのはわかるが、今日本で走っているワゴン車を見ると、便利だが重心が高く不安定だし、見た目もダサイ。 それに、ホンダはトラックメーカーではないので商用車を作るラインはない。作るとなると工場の新設が必要だ。作るとなると工場の新設が必要だ。 しかしバブルの崩壊でその余力はない。とにかく今はカネのかかるプロジェクトはだめだ」。 結局、この時の検討会議では、小田垣のミニバンプロジェクトは見送られ、チームは解散、本社の開発担当責任者RAD=リプレゼンタティブ・オートモービル・ディベロップメントも任を離れてしまった。
(中略)
しかし小田垣にとって救いだったのは、LPL=リーダー・オブ・プロジェクトリーダー(主任研究員)の任は解かれず、開発中止の命令書もこなかったことだった。 「RADはいないが、ミニバン開発はぜひ続けさせてほしい」。 小田垣が研究所の下島啓了専務と萩野道義常務に頼み込むと、2人は「まあ、やってみろ」と答えた。 そこから命令書のない、小田垣のヤミ研究が始まった。ホンダでは、90年6月に久米社長が退任し、川本専務が新社長に就任したばかりだった。 川本は全社的に四輪車の開発体制の見直しを始めたところで、ミニバン開発に興味があった。川本も小田垣の研究を黙認した。(31~2ページ『ホンダDNA継承術』) 私が「Zを復活させて欲しい」と塙さんに言ったら、あとになって開発部隊が「では、見て下さい」と言って、その赤い小型車を見せてくれた。 日産の中にはZをなんとかしようという気持ちを持った連中がいた。Zの灯は消えていなかったんですね。
開発部隊というのはいつの時代もこうあるべきです。お声がかかればすぐに出せるように用意しておく。 すぐに提案できないようだったらだめなんですね。何かいわれてからではとても間にあいませんから、いつも考えているべきなんですね。 やる気のある開発部隊というのはそういうものです。
(中略)
ただのセダンを作りたいと思うのでなく、やっぱりスポーツカーを作りたい。Zにはその魂みたいなものが流れている。 出す見込みはなかったかもしれないが、車を勝手に用意していた。 いちいち段取りして、許可がおりるのを待っていたらとてもできないということで、勝手に作ってしまっていたことは、私にとって本当に嬉しいことでした。(146~7ページ『Zカー』)
「プロトタイプはこっそり作って、こっそりとテストコースに持ち込みましたが、じつはこのとき、当時の塙社長にも乗っていただきました」
日産の経営が行き詰まり始めた頃である。またその一方で、スポーツカーが売れなくなってきた時期でもある。 だが、日産の前の社長である塙は湯川たちにこう言っていたという。
「Zは作り続けろ。世界中のどの国でもかまわないが、Zのようなクルマは絶対に絶やしてはいけない。日産のスポーツカーというものはそういうものだ」(155ページ『Zカー』)
トヨタ自動車は、1992年に開発センター制をとり、組織の大括り化を行った。 これは延岡健太郎著の 『マルチプロジェクト戦略』に詳しく紹介されている。 トヨタの技術部門は、90年代を迎えると、組織の巨大化による大企業病の症状を呈してきた。 たとえば、車種や生産台数が増え、技術部門だけで1万2千人を数えるようになるや、主査制度をめぐって、幾つかの不都合が生じてきたのだ。 チーフエンジニアよりも、デザイン、ボデー、エンジンなどの各部門が力を持つようになり、チーフエンジニアの個性が発揮されにくい状況が生まれた。 また、主査は、各部門との調整に業務の30%もとられるありさまだった。当然、意思決定のスピードも遅れた。
このため、トヨタ92年、技術部門を4つの開発センターに分割する組織改革を行った。 新車の開発のプロセスを各開発センターで、内部完結する体制をつくったのだ。この結果、調整業務は、30%減ったという。(270ページ『トヨタはいかにして「最強の車」をつくったか) ところが、車の車種が増えるにしたがって、チーフエンジニアが自分のプロジェクトだけを見ていては、部品に重複が生じたり、開発に無駄が出てくる。 そうなると、チーフエンジニアは、ほかのプロジェクトとの調整を考えざるを得なくなります。 生産台数が伸び続けていれば、少しばかりの無駄は、収益性に大きな影響を与えることもないんですが、90年代を前に、これまでの成長戦略が継続できるのかという疑問が持ち上がっていました。 生産台数が頭打ちになれば、いかに製造コストを抑え、競争力を確保するかが課題となります。 複数の製品間での部品や技術の共通化は、製造コストを抑えるためには避けて通れませんでした。 確かに、従来の主査制度は、「全体最適」を指向するには無理があり、チーフエンジニアが、プロジェクト間の調整をしたり、効果的な統括することは、ほぼ不可能になっていました。
平成4(1992)年、大きなくくりの下で、チーフエンジニアが役割を果たしていくのが、新しい主査制度のあり方なのではないかということで、センター制が導入されました。 ちょうど、私か、8代目「カローラ」のチーフエンジニアを務めていたときですね。 センター制の導入は、技術部におけるトヨタ始まって以来の大きな組織改革でした。
FR車を担当する第一開発センター、FF車を担当する第二開発センター、RC車を担当する第三開発センター、要素技術を担当する第四開発センターというように、4つの開発センターが作られました。 センター制導入後は、類似した車種の部品の共通化が進み、新しいモノづくりの仕組みが動き出しました。(271~2ページ『トヨタはいかにして「最強の車」をつくったか』) ある自動車メーカーは開発部門の組織を見直し、1人ひとりのエンジニアがより幅広い種類の部品を担当するように、しかしある特定のタイプの車種だけ(たとえば小型車だけ、高級車だけ、ミニバンだけ、といった具合に)を担当するようにした。 新車開発のために開発部門内の調整力を高めようというのがそのねらいであった。 しかし、この自動車メーカーは2年もしないうちに再び組織を見直す羽目になる。 たしかにそれぞれの技術者はいろいろな経験を積むことができたのだが、個々のエンジニアの専門的な能力が弱体化し、開発部門の技術力が落ちてしまったからである。 また、別の自動車メーカーは1980年代後半にエンジニアのグループごとにシステムとしてまとまりのある部品群を任せるように開発部門の組織替えを実施している。 それぞれのエンジニアの専門化が行き過ぎたレベルにまで達し、開発部門内の調整がうまく機能しなくなりつつある、という危機感からの決定であったという。(1601ページ『分業と競争』)
トヨタ自動車には、ユーザーの立場から商品を監査する商品監査室がある。 品質は、プロセスで作り込む必要がある。しかも、生産者の視点ではなく、あくまでもユーザーの視点でつくり込んでいかなければならない。 求められるのは、エンジニアを納得させる説得力だ。
(中略)
商品監査室は、ユーザーの立場から商品を監査する部署です。以前は商品実験部といっていました。 商品監査というと、でき上がった製品の品質を検査する部署のようなイメージを抱きますが、それはまた別で、この部署は車両開発の一部門と位置づけられています。 この車が本当に付加価値のある商品なのかどうかをトータルに見て、意見をするのが役割です。
たとえば、ある部分の性能を上げるとします。それが本当に車の付加価値となるのか。果たしてお客様に認められるのかどうか。 この部分のレベルを上げても、お客様はうれしくないかもしれない。 それよりむしろ、こちらのほうを上げるべきではないか、というようなことをユーザーの目で見て、開発にフィードバックするのです。
トヨタには、これまで開発中の車の商品性の評価とか、機能的な問題などを客観的視点で判断する部署がありませんでした。 強いていえば、「Z」と呼ばれる製品企画室が似たようなことをやっていました。ここには、CE(チーフエンジニア)と、CEが率いる部隊がいます。 CEが開発車両のコンセプトを打ち出し、そのリーダーシップのもとに設計、試作、製造などの各部が動く。 したがって、製品企画室が、この車の狙いはこうだから、こうでなければいけないというようなことを、ある程度、独断で決めていました。
しかし、それは開発する側の立場からの意見であって、使う側の視点が入っていない。自己満足に傾く危険もある。
そうした反省から、開発センターの中に商品実験部という部署がつくられたのです。これが、現在の商品監査室の前進です。 僕は、そこでCEに対しても強く意見を言える立場、いわば、「Z」の主査付きのような位置づけで仕事をしてきました。 CEと徹底的に議論をし、CEを積極的にバックアップするときもあれば、逆に「いや、こうすべきじゃないですか」と反論するときもあります。 僕らは、設計、製造、製品企画室とさえ距離を置いて、どの部署からも等距離のポジションで、あくまでもユーザーの立場から意見をいいます。 「商品監査室は、監査といいながら製品企画室の味方をしているじゃないか」といわれることのないように、「なるほど平等に評価してくれている」と思われるような評価をするわけです。
商品監査というと堅苦しく聞こえますが、車に乗ってよし悪しを評価するテストドライバーの集団ですね。 実際、僕らの部署には、プロドライバーのような人がたくさんいます。 普通のお客さんの乗り方は当然のこと、カーマニアや、モータージャーナリストのように限界を超えた乗り方をし、車を評価する。 操縦安定性、ブレーキ、乗り心地、あるいはNVH(ノイズ=騒音、バイブレーション=振動、ハーシユネス=ごつごつした感じ)の低減などについて評価をします。(157~9ページ『トヨタはいかにして「最強の車」をつくったか』) 車の基本は「走る」「曲がる」「止まる」の3つだとよくいいますが、私にいわせれば、「止まる」「曲がる」「走る」です。 いい車は、まずブレーキがよくなければいけない。次に、「曲がる」、最後に、「走る」です。
BMWがなぜいいかといえば、ブレーキで車をコントロールできるからなんです。 普通は、アクセルワークでコントロールするものですから、ブレーキで車をコントロールするなんて思いもよりませんが、BMWのブレーキは、アクセルと同じように車をコントロールできる。 たとえば、停止ラインにスケールを置いて、ラインの何センチ手前で止まれといえば、ピタリとその位置で止まれるんです。 いってみれば、自分の分身なんですね。自分の感覚ど通りにコントロールできますから、ストレスがたまらず、疲れない。 快感すら感じる。欧州車は、そういう車づくりをしているんです。(169ページ「トヨタはいかにして「最強の車」をつくったか』
参考文献
- 『分業と競争』(競争優位のアウトソーシング・マネジメント) 武石 彰著 2003年4月30日
- 『トヨタはいかにして「最強の車」をつくったか』 片山 修著 2002年12月20日
- 『ゴーンさんの下で働きたいですか』 長谷川洋三著 2001年6月1日
- 『トヨタはどこまで強いのか』 日経ビジネス編 2002年4月20日
- 『Zカー』 片山 豊・財部 誠一著 2001年10月25日
- 『ホンダのDNA継承術』 長谷川 洋三著 2002年9月1日
- 『企業戦略論Ⅱ』 マイケル・E・ポーター著 1999年8月5日 ダイヤモンド社
- 『本田宗一郎と知られざるその弟子たち』 片山 修著 2002年4月20日
- 『デトロイトの復活(アメリカ製造業と日本企業)』 榎泰邦著 1999年12月20日
- 『企業進化論』 野中 郁次郎著 2002年2月1日 日経ビジネス人文庫(1985年5月に刊行した本の文庫化)
- 『マルチプロジェクト戦略』 延岡健太郎著 1996年10月30日
- 『最強組織の法則』(新時代のチームワークとは何か) ピーター・M・センゲ著 1995年6月30日 徳間書店
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