2008年11月7日金曜日

QCサークルについて



QCサークルとは


 QCサークルとは、同じ職場内で品質管理活動を自主的に行う小グループのことで、全社的品質管理活動の一環として自己啓発、相互啓発を行い、QC手法を活用して職場の管理、改善を継続的に全員参加で行うものである。 QC活動は現場の作業者達による、職場での自主的な活動であり、経営者や管理者はQC活動を支援する。 QCサークルがうまく行われていれば、提案制度と同様に、仕事を行っている個人の改善意思を仕事に反映させる役割を担うことができる。 ただ、QCサークルの成果は、それぞれの職場で効果があるものであり、全社的な効果は期待できない。

 一方、QCサークルはTQCにみられるように企業全体の戦略を担えるものではない。 特に、成熟化した事業や、事業の高度化にはQC活動とQCサークルはほとんど役にたたない。 それらの事業では、事業の全体の観点から、それぞれの業務を考えることが重要になる。 各部門が勝手に改善を考えても、全社的な改善や収支の改善に結びつくことはほとんどない。 ただQCサークルは、未成熟の事業あるいは、始めたばかりで不案内の事業においては、一定の効果を発揮するであろう。

 過去において、QCサークルによる改善で成果があったのは、その頃の日本製品は品質が悪く、問題点が多いから効果があったのである。 高度成長期には、技術者不足から設計での作り込みが不十分であった。 不十分な設計時の作りこみを、生産現場で作業者が技術者の代わりとして改善を行なっていたのである。 品質が良くなり、問題も少なくなれば、QCサークルの効果がなくなるのは当然である。 品質は『工程で作り込む』ものでなく、既にデザイン・レビュー等で『設計で作り込む』ものに変わっている。 QCサークルでの改善は、より限定されるものになっている。

 同様のことはVAでも起きている。 製品開発が雑な時には、製品を構成する部分(パーツ)ごとに勝手にVAを行なっても効果は出ていた。 しかし、現在では製品の全体の統一性が重視される。 設計においてマス・カスタマイゼーションに転換した現在、従来型のVAを行なっても効果はでない。

 製品全体を見る目が必要になる。 製品全体について考えるのならば、既に製品化された製品についてVAで考えるよりも、新しい製品についてVEとして考える方がメリットが多い。 QC活動やVA活動のボトムアップ方式の技法は、全社的な視点に欠けるという欠陥を持っていたのである。

 しかし、1980年頃から始まったTQC活動は、品質改善やコスト削減を目的にした活動ではなかった。 社内での影響力が低下しつつあった生産部門が、影響力を維持しようと図った社内の権力闘争のひとつであった。 そのような内情をよく理解していない大学教授等が参加することによって、権力闘争という面を覆い隠す役割を果たした。

 TQC活動は、2つの面で問題点を持っていた活動であった。 効果のでないQC活動を維持させることによって、製品開発に主軸を移し、顧客志向の商品開発やマーケティングの導入を阻止ないし大幅に遅らせたことである。 本来品質活動やコスト削減する部門があいまいになり、企業としての活動が弱まってしまった。 QC活動は効果がほとんどないにもかかわらず、1980年代の間違った産業研究も手伝って、日本企業の競争力の源泉と偽装されてしまった。
 もうひとつは、意味のないQC活動を続けることによって、現場監督者や管理者の規律を下げてしまったことである。 生産部門では、有効性のないQCサークルを効果があるように偽装し続けるために、未だにQC活動を続けている。 多くの人たちはQC活動が意味のないサラリーマンごっことして、活動意志がないのは当たり前である。 しかし、一部の生真面目な優秀な社員を過労死にまで追い込んでいる。 会社にとってQC活動は何らメリットのない活動である。

 ところが、サラリーマンごっこのQC活動を続けてきた生産部門の管理・監督職の人たちは、規律が低く、能力も低い。 そのため、部下を叱咤して意味のないQC活動をさせ、部門のメンツを維持している。 何々を予防に効果があったとか、やる気評価が高いとか、上司の方が熱心に作文を書く。 一方、改善を実施したとされる担当者は改善効果のないことは十分わかって、逆に白けている。

 日本の人口が減少している現在において、これ以上優秀な社員を生産部門の犠牲にさせてはならない。 それでなくとも、大きな転換期にある日本企業には優秀な社員は多く必要である。 労働組合は優秀な社員を守りはしない。

 1980年代に欧米で行なわれた日本の産業研究によって、QCサークルは美化され過ぎた。 生産が増える状況においては、どんな活動を行なっていても、売り上げは増え、利益もそれに伴って増えていった。 しかし、需要が伸びない状況下では、改善の真贋がはっきり出てきて、勝ち企業と負け企業に二分されることとなった。
 アメリカの自動車産業の競争力のなさは、ほとんどがUAW(全米自動車労組)が引き起こしている問題である。 アメリカの産業界は、何でもよいから、UAWに対抗させたかっただけである。

 ところが、日本においては日本の産業研究は、失敗したTQCの跡を継ぎ、日本の古い企業体質を温存させてしまった。 アメリカからは自国の産業の競争力の強化に役だったばかりか、日本の競争力を弱体化させたという意味で、日本の研究者は二重に感謝されている。

 社員の改善活動や提案活動を有効的なものにするには、今行なっている仕事とお客様との関係を明らかにし、全社員に教えていくことが必要である。 つまり、全社的な仕事を教え、その中で今行なっている仕事がどのような役割をしていることを教えなければならない。 自動車工場で仕事をしている場合に、何の仕事をしているのですかと尋ねた場合、部品を運んでいると答えは適切ではない。 クルマを生産しているというのがふさわしい。 クルマを生産する中でお客様のために改善活動や提案を行なうのである。 お客様のために考え行動すれば、それが会社や個人の利益として戻ってくる。 無意味なサラリーマンごっこを強要して、辻褄合わせで改善効果を偽造しても意味はない。 QC活動は、原点に戻り、生産現場の人の教育や活性化に活動に戻るべきと考える。

 QC活動の基本理念は次のとおりである。

  1. 人間の能力を発揮し、無限の可能性を引き出す
  2. 人間性を尊重して、生きがいのある職場をつくる
  3. 企業の体質改善・発展に寄与する

 経営者・管理者は、
  • この活動を企業の体質改善・発展に寄与させるために
  • 人材育成・職場活性化の重要な活動として位置づけ
  • 自らTQMなどの全社的活動を実践するとともに
  • 人間性を尊重し全員参加を目指した指導・支援
を行う。

 QCの的問題解決法には、
  1. 問題を解決に導くために必要なものの見方・考え方がある。(QC的な考え方)
  2. 解き方の手順がステップ別にパターン化されている。(問題解決の手順)
  3. 問題を解きほぐすために必要な科学的な手法がある。(QC手法)
などの特徴がある。


QC的な考え方 


 QC的問題解決法のポイントの1つは“QCマインド”すなわち“QC的な考え方”にある。 問題解決を行う場合、このQC的な考え方が欠けていると、その活動はうまく進まない。

 区分 
 QC的ものの見方・考え方  意味 
総合的な考え方
① 企業体質の強化TQCにより永続的繁栄ができる企業体質に改善すること
② 全員参加の経営社員の能力を全社的に結集し、最大限に発揮させること
③ 教育・普及教育・訓練を強化して、人材の開発・育成に努めること
④ QC診断TQCの推進状況をトップ自らが点検し、活動の促進を図ること
⑤ 人間性の尊重人間性を尊重し、人間の能力をフルに発揮させること
統計的な方法
⑥ QC手法の活用無勝手流はダメ。QC手法をよく勉強し、しっかり活用すること
⑦ バラツキ管理バラツキに注目し、ばらつく原因をつかむこと
保証の考え方
⑧ 品質第一品質優位による利益確保を目指すこと
⑨ 消費者指向顧客の真に要求するものをつくり出すこと
⑩ 後工程はお客さま後工程に不良品やミスは流さないこと
管理の考え方
⑪ PDCAのサイクル管理のサイクルを徹底して回すこと
⑫ ファクトコントロール事実に基づいて、データでものをいうこと
⑬ プロセス・コントロール結果でなく、仕事のプロセスを管理していくこと
⑭ 標準化標準を作り、守り、活かしていくこと
⑮ 源流管理川下でなく、しくみの源流で管理すること
⑯ 方針管理方針管理で統一のある企業活動を展開すること
⑰ 機能別管理組織のヨコ糸を通し、Q・C・D・S・Mの管理システムの充実を図ること
改善の考え方
⑱ 重点指向重点問題を設定し、徹底的に攻撃すること
⑲ 問題解決の手順改善は問題解決の手順を確実に踏んで実施すること
⑳ 再発防止、未然防止同じ誤りを繰返すな! トラブルの再発防止、未然防止を怠らないこと


品質第一主義
 品質を優先的に第一に取り上げ、顧客が魅力を感じて買ってくれ、使ってみて、喜んでもらえるような、品質保証のされた、満足度の高い製品やサービスを作り出していくことです。

PDCAのサイクル
 PDCAのサイクルは、管理サイクルとも呼ばれている。

  1. P 計画 (プラン)
  2. D 実施 (ドゥ)
  3. C 確認 (チェック)
  4. A 処置 (アクション)
 「管理に当っては、まず計画(Plan)を立て、それに従って実施(do)し、その結果を確認(check)し、 必要に応じてその行動を修正する処置(action)をとるというサイクル」のことと言われている。 アメリカ経営学にPlan(プラン)、Do(ドゥ)、See(シー) という管理サイクルがあった。 このSee(シー)を日本人にわかりやすく、Check(チェック)とAction(アクション)に分けた。

重点指向
 「改善効果の大きい重点問題に着目し、これを攻撃する」という考え方である。 重点問題の見方が、大きく分けて2つある。 ひとつが企業体質の強化につながる改善で、そういう意味での改善効果が大きいテーマである。 もうひとつが方針管理によって重要と考えるテーマで、方針管理のもとになった戦略遂行に対して改善効果が大きいテーマである。

ファクト・コントロール
 ファクト・コントロール(fact control)は、“事実に基づく管理”とも呼ばれる。 「経験や勘のみに頼って管理していくのではなく、事実によって管理していくこと」である。 最近の傾向としては、特性要因図等で原因の抽出を行い、これが事実であるかどうかの確認なしに、事実とする誤りを犯すことが多い。

プロセス・コントロール
 「結果のみを追うのではなく、プロセス(仕事のやり方)に着目し、これを管理し、仕事の仕組みとやり方を向上させることが大切である」という考え方である。
 ある特殊な技能を持った人が作業すれば、良い結果の出せるような改善は、改善でない。 普通の技能を持った人が、決められたプロセスを行えば、良い結果が出るというプロセスが重要である。 つまり、よい結果の出るプロセス、仕組みを構築することを重視するのがプロセス・コントロールである。

再発防止
 二度と同じトラブルが発生しないようにトラブルの原因を解析して、この原因に対して再発防止対策をとることです。 再発防止対策として、次の3つがある。

  1. 応急処置対策
     発生したトラブルに対する間に合わせ的な手当のことである。 品質問題における全数検査による流出対策、設備故障の応急修理、手作業による手直し等がある。
  2. 恒久対策
    トラブルが発生した製品、工程、業務に対する恒久的な対策のことです。これには2つのことを行わなければならない。
    • 対策はトラブルを発生させた工程や業務のやり方を修正すること
    • もしトラブルが発生しても、これを流出させないフル・プルーフを組み込むこと
  3. システム再発防止対策
     トラブル発生に至った仕事のやり方、仕組みに対する改善策である。 作業標準、技術標準、管理標準等の見直しを含めた改善と、作業者に対する教育の徹底である。

 なお、品質向上がコスト削減に結びついたのは、2と3の源流管理を重視したためである。


問題解決の手順 


 囲碁や将棋には定石というものがある。同様に、QC問題解決の場合もまったく同じである。。 より上手に、よりマトを射た対策を打ち、問題の解決を図ろうとすれば、定石を知っておく必要がある。
 問題解決の手順として『問題解決型』と『課題達成型』の2つがある。 従来から行われてきたのが、『問題解決型』と呼ばれている手順である。
 発生する問題が少なくなってきたから、『課題達成型』のQC活動に主流を移さざるを得なくなってきた結果であろう。 また、定石がある故に、定石に頼り、考えることをしなくなり、創造的な解決はされなくなった。

問題解決型QC手順

 問題解決とは、問題(悪さ、不具合など、あるいは現状とあるべき姿との)の事実をつかみ、その原因を追求して、再発防止の対策をとることです。
  1. テーマの選定
    問題点をつかみ、改善に取り組むテーマを決める。 一般的には、『どの工程、製品、地域等における、特性値を、低減や短縮』のような形をとる。

  2. 現状の把握と目標の設定
    何をどの程度改善すればよいのか、対象となる特性値を決める。 特性値は「結果や要因の状態を数値であらわせるものをいう。次の3点を明確にする。
    • 管理特性(数値化できる特性値)
    • 目標値(現状の特性値と改善後の特性値の目標値)
    • 期限

  3. 活動計画の作成
    日程を決め、データを収集、要因の解析、対策の実施など、役割分担を決める。 活動計画をガントチャートを使って計画書を作るのが一般的である。

  4. 要因の解析
    問題解決でもっとも重要な点である。問題に影響を及ぼしている要因を見つけることである。 

  5. 対策の検討と実施
    原因に対する対策案を考え、実行する。一般的には、下記のような手順をとる。
    1. 特性と要因との関係を特性要因図に整理する。
      ブレーン・ストーミング、KJ法、MN法等により、多数の意見を集め、特性要因図に仕立てる。
    2. 特性と要因との関係をQC手法を用いて解析する。
      特性要因図で、目標とする特性値と関係の強いと思われる要因を洗い出す。 要因によって層別に分けた時、それぞれの特性値に差があるかを実証する。
    3. 解析結果をまとめる
    4. 対策項目を決める

  6. 効果の確認
    対策の結果を先に決めた特性値についてデータをとり確認する。 その結果を目標値と比較して、達成度を評価し、不十分な場合は更に新たな対策を検討する。

  7. 標準化と管理の定着
    効果のあった対策案を標準化し、再発を防止する

課題達成型QC

企業では、新規業務の達成や、新しいものを創出したいという課題も増えている。 これらの課題を達成していくための方策を作り出していく事が、課題達成のための改善である。 課題達成の手順は、将来を予測して多くのアイディアを発想し、評価を繰返しながら、最適な方策を見出していく、という点に特徴がある。
 しかしながら、金額表示の改善効果を重視するQC活動の性格のため、積極的に用いられることはなかった。
  1. テーマの選定
    与えられる課題はは抽象的なものが多い。そのため、課題の範囲(スコープ)を決め、新ためて課題の抽出と課題の体系化を行う。

  2. 課題の明確化と目標の設定
    課題について、いろいろな角度から現状レベルと将来の要望レベルを調査し、そのギャップを明確にして、どこを重点にして方策案を検討していくかという“攻め所”を決める
    “攻め所”を明らかにするということは、“落し所”を想定しておくということである。但し、これをやりすぎると改善の意味もなくなる。

  3. 活動計画の作成

    問題解決型QCと同じ。
  4. 方策の立案
    “攻め所”に焦点を当て、目標達成可能と思われる方策案(アイデア)をたくさん出し、その中から、現実性にとらわれず、期待効果についてのみ評価し、有効な方策をいくつか選び出す。

  5. 最適策の追求と実施
    上記の方策案は仮説である。この仮説は検証しなければ、正しい評価はできない。 複数の方策案を検証して評価し、この中から最適案を選び出す

  6. 効果の確認
    対策の結果を目標値と比較して、達成度を評価し、不十分な場合は更に新たな対策を検討する。

  7. 標準化と管理の定着
    標準を作り、守り、活かしていくこと


 この問題解決の手段の前に、
  • 職場の紹介(『はじめに』という題を付けて行う)
  • QCサークルの紹介
  • 工程の内容(担当の係りや班の作業工程の説明を行う)

の3項目を付け加え、最後に

  • 反省と今後の進め方

を付け加え15~20分で説明できる資料にまとめると、QC発表会用の資料になるものである。


QC手法 


 問題解決活動では、事実を示すデータをもとにして、解析し、正確な判断を下すことが重視される。 データ処理の道具、それが“QC手法”です。 やさしいQC手法を徹底して使いこなし、問題の本質をつかむことは何より大切なことである。

QC七つ道具

  1. 特性要因図
  2. パレート図
  3. グラフ
  4. チェックシート
  5. ヒストグラム
  6. 散布図
  7. 管理図


新QC七つ道具
  1. 連関図法
  2. 系統図法
  3. マトリックス図法
  4. 親和図法
  5. アローダイヤグラム法
  6. PDPC法
  7. マトリックス・データ解析法


 この他の下記の手法が重要である。

  • 実験計画法・タグチメソッド
  • 信頼性工学(FTA、FMEA等)
  • IE手法、VE手法
  • 発想法
  • 固有技術

 計画立案を重視したQC活動を行おうと思えば、信頼性工学(FTA、FMEA等)の知識が必要になってくる。 対策案を考える時に、どの要因が重要であるか判断するときに、IE手法はもちろんのこと、実験計画法・タグチメソッドが必要になる。 そして、標準化を行う時、ムリ、ムダ、ムラのない誰でも行える標準作業にするためには、VE手法が必要である。 発想法や固有技術はQC活動全般において必要である。 但し、単純なQC活動には、新QCの七つ道具等の高度な技法は使用すべきでないと言われている。


QC活動が有効性を失った理由


 1980年代に入って、QC活動の活力が落ちたと言われた。 確かに、そのとおりだと思う。
 もともとQC手法は、プロジェクト管理の手法を、戦後の日本の状況に合わせて、生産現場の人たちにも使えるようにカスタマイズさせた手法ではないかと考えられる。 そのため、当時の日本が置かれていた経済状況が強く反映されている。 欧米に対して著しく遅れをとった経済力を、いかに早くキャッチアップさせるかに主眼が行なわれていた。 QCの問題解決法は発生したトラブル(問題)の対処法という面を強く持っていた。 QCの問題解決手法を確立し固定させた時、経済状況に大きな変化があった。

 QC手法の前提となっていたのは、生産量が右肩あがりに上昇する当時の経済状況であった。 生産能力が不足していた時代では、生産量=利益であった。 問題は生産活動を阻害する問題であり、工場のいたる所にあり、問題を改善すれば生産量が増え、利益も増えた。 当時の改善は100%稼動を前提に行なっても良かった。 100%稼動していなくとも、右肩上りの経済によって、いずれ効果が出てくる状況にあった。 QC活動の改善効果と、生産量増加による量産効果が混同されていた時代でもあった。 1980年代に入り、生産量が伸びなくなると同時に、QC活動の活力が落ちたのは強い因果関係があると考えるのは当然のことだろう。

 第2の理由は、QC活動による改善はキャッチアップによる改善手法だったからである。 QC活動が対象としていた問題は、生産現場における管理が悪くて起きている問題であった。 QC活動における『問題とは、“あるべき姿”と現状とのギャップであり、解決すべき事柄である』と定義される。 QC手法とは、問題を分類し、それに対処する解決法を選ぶ、パターン認識とその応用にすぎなかった。 QC手法による改善そのものが、企業の枠を超えて水平展開されている問題と改善方法なのである。 “あるべき姿”とは、他社で既に改善されている事柄であった。 それを自社に合せてカスタマイズするだけのものであった。

 QC手法で特に問題があるのは、『テーマの選定』である。 効果の出る“攻め所”を選定し、“落とし所”を決めてQC活動を行なうように指導されている。 ところが、どのようにして効果の出る“攻め所”を選定し、“落とし所”を決めるかを明らかにしていない。 この欠点を補っているのが、プロジェクト志向の改善である。 しかしながら、プロジェクト志向の改善活動も、QC活動の影響を強く残し、“攻め所”と“落とし所”の選定がなおざりになっているためである。 プロジェクト志向に欠かせない“仮説と検証”の論理志向の訓練不足と、知識の不足からくる想像力不足のためである。 特に、改善のための事前調査が徹底して行なわれない、もしくは行ないにくい現状がある。

 3番目の理由は、フロント・ローディングにより品質そのものが向上したからである。 しかも、製品のライフサイクルの短縮に伴って、品質やコストは既に設計部門やエンジニアリング部門で対応されている。 『品質は工程で作り込む』から『品質は設計で作り込む』、『コストは原価企画で作り込む』時代になった。 同様に、VE活動は製品ができた後で行なうセカンド・ルックVEから、企画・設計段階で行なうゼロ・ルックVEやファースト・ルックVEの重心が移ってきた。

 もともとQC活動は、現場にある暗黙知を表出化させ形式知にし、他部門に広めることを目的に行われた。 表出させるべき暗黙知がなくなれば、当然QC活動も効果は減少する。

 4番目の理由は、個人やグループの自主的な活動だったQC活動に、コスト低減のノルマが与えられ、解決手法が固定化され、自律性がなくなったからである。 もともとのQC活動は、意識を改革し、モラールを高めるための手段だった。 さらに個人よりもチームになったほうが、相互作用が増すからチームにしている。 QC活動は、本来QC活動を行なう人たち(QCサークル)のための活動であった。 QC活動を、その上司のための活動にしてしまった。

 現在のQC活動ほど『ホンネ』と『タテマエ』が大きく乖離している例は他にはないだろう。 現在では、QCサークルの意義か失われ、QC発表はサラリーマンごっこの寸劇に成り下がった。 多くの日本企業で行っているQC活動は、QC大会やQC発表会のためのQC活動であると言われて久しい。
 QC活動によって管理職の指導力が評価される慣習が残っている。 管理職が熱心にQCストーりーを考え、ある時は管理職が代わりに作って、あたかも現場が作ったかのように発表させることすらまかり通っている。 現場では、全く仕事をせず、QCストーリーを考える担当者を配置する等の無駄も行なわれている。 労働時間外に自発的に行われるQC活動ではなくなってしまった。

 1980年代に行われたTQCは、製造部門に留まっていたQC活動を開発部門、販売部門や一般管理部門に拡大する活動であった。 1980年代に日本の製造業が品質とコストで世界を席巻した余波にのって、製造部門によるイニシアティブで会社を運営しようとした極めて陰湿な社内の権力闘争であった。 企業がアマチュアで運営できれば、当然のことながら企業は大きな利益を上げることができるであろう。 しかし、それは絵空事にしか過ぎなかったのである。

 最大の問題点は、QC手法の単純な解決法で全ての問題が解決でき、それ企業運営できると考えたことであった。 生産部門は3日間で一人前の作業者にすると言われている様に、未熟練工を使って仕事をさせている。 生産部門にとって最大のネックになっている営業部門に、同様のことをさせようと考えた。 成功すれば、生産部門は好き勝手に生産を増やしても、販売部門が販売してくれると考えた。

 しかし、自動車販売でお客様が営業マンに最も望んでいることは、同じ人が長く担当してくれることである。 営業マンが次々に替われば、お客様はストレスを受ける。 自動車営業の成功要因は、営業マンが長く勤務することである。 そこに生産部門の未熟練者を教育し、低コストの人材を供給しても意味をなさない。

 商品開発や販売は多様な価値観を持った消費者に対応していて、不確実性も多い。 ここでは、仮説を立て、それを実証する試行錯誤によって創造性を発揮し、学習する。 これらの部門に対して、未熟練者のために開発されたQC手法を導入することによって、従来日本企業が持っていた試行錯誤によるマーケッティング力を喪失させた。

QC手法は、マチュアル度の低い生産現場の作業者向けに簡素化された手法で、それら作業者の意識改革し、活性化する目的のものであった。  プロジェクト管理手法に替えて、プロジェクト管理手法の下級財もしくは劣等財のQC手法を使用しても成功する見込みはなかった。 TQCの試みは、最初から成功する可能性はなかった。 またTQCの試みはマクロ経済を考えれば、実現可能のものではなかった。 一部の大学教授が良識を示すことなく、TQCの試みに加担し、利益を得ていたことは残念なことである。

 TQC運動は、従来日本企業が持っていた強みを失わせ、失敗すべく失敗した。 品質管理から始まったTQC活動がノルマのみを重視し、品質をないがしろにしたことは、歴史の皮肉としか言いようがない。 1980年代に、TQC活動を熱心に推進した企業の中で、TQCによって業績を向上できた企業はない。 それらの企業の多くは、新製品を開発したり、新分野に進出する創造的活動によって、業績を向上させている。 TQCに遅れて追随した企業は、欲に目がくらんだ製造部門の暴走だった。

 昔のイスラムの寓話を今日に置き換えた話がある。 通行人が、街灯の下で四つんばいになっている酔っぱらいに出くわす。 手を貸そうと近づいてみると、酔っぱらいが自分の家の鍵を探しているのがわかる。 しばらく探してから「どこで落としたんですか?」と通行人は尋ねる。玄関の外だと酔っぱらいは答える。 「じゃあなぜここで探してるんですか?」と通行人。すると酔っぱらいはいう。 「だからさ、戸口には明かりがないんだよ」(81~82ページ『最強組織の法則』)


QC活動の新しい方向 


 企業戦略は戦略に合わせて、企業能力を高めていくのが当たり前の姿である。 現在でも、品質管理は企業において最も重要な事項のひとつである。 特に、自動車会社では品質そのものが、そこで生産されたクルマに乗っているお客様の生命に大きく関わっている。

 ところが、現在多くの企業で品質問題が再浮上してきている。 その原因は、生産現場の機械化が進んでいるが、必ずしも機械化に対する品質管理の対応が遅れているためと考えられる。

 トヨタ自動車では、TQC活動にみられる方針管理の重視と、その実現のための教育を重視していた。

 1965年9月20日のデミング賞実施調査時における豊田英二の次の言葉が、トヨタがTQCを導入したきっかけ、いきさつを明瞭に表している。
「1955年初めに、わが国初の本格的乗用車であるクラウンを発売いたし、幸い非常な好評を得ました。 そして会社は急速に発展いたしました。ここで、いろいろな問題が現れてきたのであります。 人員は約二倍になり生産は約七倍になりましたが、品質の向上は、能率の向上につり合って進まなかったのであります。 また、新人の増加、教育の不徹底、管理者の力不足と未熟練、横の連絡の悪さが目立ってきました。 それとともに、同業者間の品質競争が激しくなってきたのであります。そこで私どもといたしましては、
  • 第一に、トップにおいて品質目標をもっと明確にし、これを従業員に徹底させる必要があること、
  • 第二に、部間の機能的な連携が図られるような体制をつくる必要があること、
などを反省したのであります。 この2つの反省の上に立って、従来からやっておりましたQCを、さらに全社的なものとして推進することに決定したのであります」(115ページ『トヨタ経営システムの研究』)
 トヨタ自動車のTQCは最初からTQMであった。 トヨタのQCは方針管理を重視し、狭い範囲の発想の活動を行なっていなかった。
 1960年代初めに米国から導入された『目標管理』は、当時の日本のTQC活動のなかでさかんに採用された。 しかし目標管理は結果を重視する傾向が強かったため、本来の目的であった『社員の動機づけ』が発揮されず、経営の目標を達成するための具体的な方策を各組識階層が立案して下方展開する方式が編み出され、『方針管理』と名づけられた。 (128ページ『トヨタ経営システムの研究』)

 トヨタの長期経営計画の策定についての事務局は、ジェネラル・スタッフである総合企画室(現在は経営企画部)の担当である。 ジェネラル・スタッフの機能は、厳しい環境を分析し、将来の戦略策定を示すところに最大の任務がある。
 毎年初めに発表される『会社方針』(年度計画)の策定は、機能別管理の各機能スタッフでつくられる個別計画と、総合企画室から出される全社計画との合作でつくられている。 そこには、前提条件として、各スタッフが思い思いに計画を進めていくのではなく、総合企画室の全社的な方向づけのもとに仕事ができるよう定期的な方向調整を行なうことにある。(130ページ『トヨタ経営システム研究』)  トヨタでは、戦略方針は経営トップ、戦術計画はミドル、業務改善はボトムが行なうという明確な形で、全社・全階層が一致連携して目標を達成することができるようになる。
 なお『ボトム』とは、トヨタの場合は係長・職長・組長レベルまでであり、一般社員は含まれない。 QCサークル活動も含まれない。QCサークル活動は、教育訓練が目的なのである。(131ページ『トヨタ経営システムの研究』)

 『自主活動による教育』についてであるが、この表の中に『QCサークル』と『提案制度』が位置づけられているように、トヨタでは、この2つのシステムはあくまでも『人材育成・能力開発』が目的であり、それらで業務の合理化・効率化を図ろうしているわけではない。
 元トヨタ自動車のTQC推進責任者であった根本正夫は、次のように語る。
「生産性、品質向上に対する貢献は、QCサークルや改善提案制度よりも現場監督者による改善のほうがはるかに大きい。 全社二割、後者八割である。1955年ごろから、職長、組長の任務として改善活動が明確に打ち出された。 職組長がやるべき改善までQCサークルに頼んではならないというのが基本的な考えである」
 改善提案制度は、1980年代に過熱して件数稼ぎのような事態になったので、本当の能力開発につながる業務改善提案が出るように制度を改正した。(171ページ『トヨタ経営システムの研究』
 トヨタ自動車の改善提案制度は、下記のように変わっている。
 トヨタ自動車の改善提案活動においては、多くの場合改善は「提案される前に実施される」といわれる。 つまり、改善のアイデアが現場から出ると、現場管理層(グループリーダー)のインフォーマルな承諾などを得てただちに実験に移されることが多い。 これがうまくいくと、事後的に改善提案という形で書類が担当部署に提出される。 担当部署が膨大な数の改善提案を処理できるのは、すでに実施済みで現場の巡回を通じて既知の改善事例が事後的に正式提案されてくるからだ、とも言われている。(135~6ページ『能力構築競争』)
 本田技研のQCサークルも早期にマンネリ化・形骸化が問題となり、成果よりも仕事のプロセスを重視したニューホンダ・サークルとして活動している。
 ホンダの現場からの改善意欲を育む原動力となっているのは、1971年から全社的なQCコンテストとして始めた小集団活動だ。 当初は主に品質に関する問題解決を目的としたTQCの一環だったが、その翌年にNHP(new honda plan)がスタートすると成果を競った活動のやり方にメスが入れられ、マンネリ化、形骸化するきざしがあった活動そのものにも検討が加えられた。 また単に品質だけでなく、あらゆる業務に関する問題へと領域を広げ、「改善より、まず掘り下げ」「合理的で納得できる仕事のやり方」を当面の目標とすることになった。 そして、73年、「現在の(NOW)、将来の(NEXT)、新しい(NEW)ホンダを創造する」という期待を込めて、NH(NEW HONDA)サークルと名前を変えて再スタートした。
 NHサークルは、ホンダ伝統の人間尊重主義を活かす場としても活用された。 仕事の結果だけで評価する成果主義だけでなく、個人が仕事にかかわるプロセスを重視した。 各人の参加意識を働きがいにつなげ、職場の人間関係をつなぐ場ともなった。 NHサークル全社大会は毎年開催され、海外現地法人のサークルメンバーも参加した世界大会の開催へと発展した。
 NHサークル全社大会は、93年にバブル崩壊の影響を受けていったんは休止に追い込まれたが、ホンダの復活には小集団活動が重要だという判断で95年から再開した。(41~2ページ『ホンダのDNA継承術』)
 日産自動車のカルロス・ゴーン氏も方針管理の重要性を次のように述べている。
 「戦略をトップが知っているだけでなく、従業員と分かち合うことも重要なことだ。 戦略は情勢の変化に素早く対応し、将来に明確なビジョンを持てるように絶えず見直し、点検すべきだ。弱点をみつめれば解決の方法もみつかる。 プロジェクトを実現させた場合、個々人に見返りを与えると約束すれば、収益をあげる意味がより具体的になる。 目標達成の期限を設けることも重要だ。社員は自分たちがどこへ行こうとしているのかを絶えず知る必要がある。 社員は戦略と目標を明示されることによって鼓舞されるのだ」(176ページ『ホンダDNAの継承術』)

 もともとQC活動は、現場の作業者に、因果関係を身につけてもらうために始めた学習のための手法である。 TQC活動にみられるような、QCサークルを企業経営の推進力とする考えをやめなければならない。 QC発表会のような猿芝居を演じたり、そのための資料作成に多くの時間を費やし、優秀な社員に無駄な時間を費やさせている。 それが、サービス残業で行なわれていればなおさらである。 現場での品質管理は基本に戻って、現品票が外れていたら直す等の実質的に価値がある活動に集中した方が良い。

 一般にQCサークルの手法のねらいは、因果分析の手法を体で覚えさせることにある。 現場レベルでの因果分析では発想の転換は起こりにくいといわれるが、しかしそれを極限まで追い込んでいく時には現場でも情報を創ることができる。(259ページ『企業進化論』)
 新製品の開発には、開発、生産技術、販売などの部門による協業が有効であると言われている。 カルロス・ゴーン氏が日産に導入したクロスファンクショナル・チームとして有名になったが、ホンダ等の企業では既に導入されていた。
 ホンダでは、D(Development)の過程でE(Egieering)、S(Sales)を含めた3者プロジェクト・チームが結成されるという。 SEDシステムと呼ばれている。

 日本でQC活動と誤解されているGEの『ワークアウト』という制度と似ている。 従業員の創造性を活かし、アイデアにもっとよく耳を傾け、組織全体からより多くのアイデアを引き出すようにしたいという気持ちから作られた制度である。
『ワークアウト』と対になっている言葉に『バウンダリーネス』がある。 社内の壁のみならず、社会の壁を取り払って、ある業務に対して効率的な成果を獲得している組織がないかどうかを調べ、その成果を取入れることである。

 もし、これからQC活動を始めたい思っているのならば、最低ひとつのことを実行してもらいたい。 活動時間は勤務時間外に、無給で行なうべきである。 本来、QC活動はボランタリーな自主的な活動という面に意味があった。 自主的に活動を行なえないのならば、少なくとも自分の時間を犠牲にして、勤務時間外に無給で参加する心構えが必要であり、重要である。 労働基準法の規定もあるので、参加したくない人は参加してもらわない。 自主性がないところに、成果はない。


参考ホームページ

参考文献

  • 『ホンダのDNA継承術』  長谷川 洋三著  2002年9月1日  日経ビジネス人文庫
  • 『トヨタ経営システムの研究』(永続的成長の原理)  日野 三十四著  2002年6月13日  ダイヤモンド社
  • 『企業進化論』  野中 郁次郎著  2002年2月1日  日経ビジネス人文庫(1985年5月に刊行された本の文庫化)
  • 『日本的経営の興亡』  徳丸壮也著  1999年  ダイヤモンド社
  • 『ブランドはなぜ墜ちたか』  産経新聞取材班著  2000年1月25日  角川書店
  • 『最強組織の法則』(新時代のチームワークとは何か)  ピーター・M・センゲ著  1995年6月30日  徳間書店


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