2008年11月7日金曜日

人事考課



 人事考課 


 人事考課とは、従業員1人ひとりの日常の職務行動を通じて、各人の職務遂行度や業績、能力を細かに分析・評価し、これを人事管理の全般または一部に反映させる仕組みをいう。 企業が存在していくためには、社員各人の能力を積極的に開発し十分に活用することが不可欠である。 そのために、各人の職務活動や能力を何らかの形で処遇に反映させることが必要である。 そこに人事考課の必要性がある。 人事考課は、公平処遇、働きがいのある職場づくりと生産性向上を人事理念としている。 ただ、人事制度の中で人事考課は消極的側面を持っていて、能力開発や能力活用への反映が積極的側面である。

 人事考課では、各人にどのような職務活動が期待され要求されているのかといった職務基準と、社員として必要な能力とはどのようなものであるかといった職能要件が基準となり、それが明確になっていないと、人事考課の性格はあいまいとなる。 職務基準と職能要件といった一定の基準にてらして各人の職務活動や能力を分析・評価し、これを人事考課に結びつけ、人事理念を達成しようとする仕組みが、人事考課であり、人事考課の限界もここにある。
 職務基準とは、職務の難易度と与えられた職務(役割)の遂行度から成り立っている。 しかし、会社の中には業績を上げやすい職務ばかりではなく、ほとんど業績を上げられないような職務もある。 そのため、本人の潜在的な能力を評価する職能要件を取り入れている。

 人事制度は絶対的に企業業績を向上させることを目的としなければならない。 これに反して、人事部門は社員を評価しランク分けし、総賃金を抑制すれば、役目を達成したと考えているようである。 現在の日本企業は人事制度をトータルに考え、企業業績をプラスにする人事考課が求められている。
 人事考課はそもそも企業戦略を成功させるために、社員1人ひとりの行動をある方向へ導くためのものである。 日本企業の欠点は、企業戦略を社員1人ひとりの行動へ正しくブレークダウンできていないことである。 また、人事部門も会社の求める成果を挙げるための評価基準を、設定することすらを目標ともしていない。 ただ評価基準どおりに評価されれば、公平性は確保されていると自己満足するのみである。 もともと人事評価に公平性など存在しない。そこにあるのは、情報によって正当化された信念のみである。 企業理念と行動指針を理解した上で、企業が策定した戦略をコミットメントして成功に導く努力をし、成果を挙げているかが評価されるのみである。 そこに透明性と誠実性がなければ、人事評価は意味を持たない。
 人事部門は社員の評価を行なうと優位性を確保しながら、人事政策の主体は各部門にあると言って責任逃れを行なっている。 欧米の新しい理論が出ると、真っ先に飛び付くのは人事部門であり、その結果、各部門による情意査定を容易にしているだけである。

 現場系労働者では、それぞれの職場において、必要な能力や技能を書き出し、各人がいくつの能力、技能を持ち、それはどのレベルかが一目瞭然にしている。 求められる目標を明確にし、たえず進捗状況を確認しながら、1人ひとりがひとつずつ能力、能力を身につけ、あるべきレベルに達成する。 つまり、個人の持つ技能を賃金に反映させる技能給(スキル・ベース・ペイ)を導入する企業が増えた。

 一方、ホワイトカラーの評価はいまだ定まった方法はない。 生産指向の時代は、企業業績は資本力に依存し、ホワイトカラーによって大きく変わることはなかった。 そのため、ホワイトカラーの評価は年功序列という方法で、おざなりにされていたのである。
 しかし、消費者指向が強まった現在においては、ホワイトカラーの創造性が企業業績を大きく左右するようになった。 成果との因果関係のはっきりしている販売部門等では人事考課を廃して、成果主義人事制度が一定の成果を上げている。 その他の部門では、現場系労働者の人事考課制度を変形して持ち込んだ目標管理やコンピテンシーが行われているが、成果は上がっていない。
 大企業の製造業に不振の企業が多いことから、現場系労働者の効率性重視の人事評価が、ホワイトカラーの創造性を害しているものと考えられる。 目標を達成が容易なように引き下げる目標管理、形を変えたマニュアル労働者を作るコンピテンシーである。

1980年代に導入された『職能』の考え方は、技能給(スキル・ベース・ペイ)をそのままホワイトカラーの持ち込んだものであった。 成果との因果関係が明確にならず、評価基準があいまいで、年功の枠から抜けることはできなかった。
 新しい「職能」に関心が寄せられる中で、職能概念の明確化議論も高まり、80年代に入り、日経連が定義した 「職能とは、あくまで職務遂行能力のことで、職務と関係のない能力は除外される。 職務遂行能力とは、当該企業が経営上必要とする職務の遂行を通じ発揮する能力のことである」 という概念が一般的になりました。(27ページ『コンピテンシー活用の実際』)
 実際には、下記のように自分の頭で考え、工夫することが重要である。 しかし、成果を挙げることよりも、評価することを優先する人事システムにより、下記のようにはなりにくくなっている。
 スポーツの集団競技でも、最近は『自立と自律』という言葉をよく耳にする。
 監督やコーチに命じられるままに練習をしているようでは限界がある。 基本的な練習メニューをもとに、自分で考え、自分で行動するようでないと、本当の強さは身につかないらしい。 といって、手を抜いたり、わかがまま勝手するようでもダメで、自立しつつ、みずからを律していく力が必要という。(40~1ページ『トヨタ流「最強の社員」はこう育つ』)
 我が国の人事評価システムは、戦後アメリカから持ち込まれたシステムをベースにしている。 その半面、日本の労働慣行とアメリカの労働慣行が大きく異なるため、年功に頼らざるを得なかった。 そのアメリカから導入した人事評価システムは下記である。

 個人の側にウェイトを置き、人間が持っている知識、能力、性格、態度・価値、役割意識などについて、観察法や標準化された検査を用いて個人の特徴をさぐるのが適正把握である。 もっとも、個人の持つ諸条件を検討するとき、次の3つの視点から個人を浮き彫りにしている。

  1. 身体的資質や状態など

  2. 精神的素質や精神活動の特徴など

  3. 時間的・空間的な背景の諸条件

 時間的背景は生育歴、学歴、職歴などの既有歴で、空間的背景は現在の生活状況で、家族構成、ライフスタイル、経済状況などである。 一般的な従業員情報は、
  1. 履歴書、
  2. 学業成績表、
  3. 健康診断書、
  4. 特殊技能診断書(または資格書)、
  5. 職業適正テスト等報告書、
  6. 採用後では試用配属職場長所見書、
  7. 配属後は各時期の人事考課成績表(勤務評定、能力評定、業績評定)、各種研修成績表、自己申告書、定期面接記録、適正観察
などである。
この中で採用後の従業員情報として最も主要なものは「人事考課」である。 我が国でも戦前から昇給や昇進などの査定に人事考課が行われていたが、その方法は考課項目もほとんど定められておらず、上司による主観的・包括的な評定であって、非科学的なものであった。 戦後1950年ごろからアメリカの近代的人事管理の諸制度や技法が導入されるようになり、そのひとつとして近代的な人事考課制度(personal rating system)が多くの企業に取入れられた。 この近代人事考課制度の意味を定義的に示すと、「近代人事考課制度とは、個々の従業員の勤務態度、職務能力、勤務実績を合理的に制定された一定の考課項目に従って、直接上司その他が査定する制度である」といえるであろう。 したがって最近では、これを分けて、勤務評定、能力評定、業務評定と呼んでいるケースが少なくない。 そしてこの「合理的に制定」というのは、前近代的なものが主観的・包括的であったのに対して、主として人事考課要素を、従業員が行う職務の実態に即して、産業心理学の成果を適用しつつ客観的・分析的に制定することを意味しており、ここに近代性の特徴がある。 人事考課制度を合理的なものにするためには、その制度の作成や運用について、少なくとも次の諸点に配慮することが必要である。
  1. 人事考課の対象・目的に応じた考課要素を合理的に選定すること

     人事考課の対象になる従業員には、管理職、監督職、事務・技術職、作業職、営業職、研究職などいろいろな階層や職能がある。 これらの階層や職能は、それぞれ職務内容がかなり違うから、人事考課で考課すべき要素も変えなければならないのは当然である。 このように対象によって考課すべき要素を実態に即して選定したものを「目的別人事考課」という。 目的に最も合致した考課要素を選定したものを「目的別人事考課」という。

  2. 評定方法が客観的かつ比較可能であること

     1910年頃までは労務管理も前近代的であったから、人事考課方法も上司や雇主の主観的・包括的な非合理的判断によるものであった。 しかし、1910年頃から職業心理学が発達し始め、労働者の職業能力を分析的にとらえる方法が普及し始めた。 また、人事考課の結果が昇進・配置・給与など従業員に重大な影響を与えるだけに、従業員自身もこの問題に対する関心が高まってきた。それが労働組合や従業員団から公正な評定方法を要求するような動きをもたらし、考課方法をより客観的なものに発達させた一因となったと言える。 以前は、多段階評価といって、一般に直接の上司による一次考課と、その上の間接上司による2次考課の複数2段階考課を経て、経営者が最終決定される方法で運営されていた。 しかし、この方法ではそれら上司とって都合の良い社員ばかり昇進させるタコ壷化現象に陥っている職場も少なくない。 そのため、現在ではヒューマン・アセスメントとして、職制上のアセッサーが対象者に対して多面的評価をするものである。
     このようにしてでき上がった客観的な考課方法は考課方法は、「考課要素」を被考課者が属している職務系列(例えば、管理職、事務職、営業職、作業職など)の特徴に応じて測定すること、評価基準を具体的に示すこと、などが概して主要なものである。 そのほかにも特徴評定法、チェックリスト法および事実証拠法、多項目総合評価法、業績報告法、定期試験法、執務基準評価法などがある。

     GEでは、あらゆる方向(上司、同僚、部下、顧客)から『360度リーダーシップ評価表』を基準として従業員を採点する。

  3. 評定者が適正であること

     人事考課はそれが「人による評価」である限り、いかに考課要素を合理的にしたり、要素別に一定の基準で評定しても、評定者の主観をなくすることはできない。 ここに人事考課の技術上の盲点がある。これに対する対策として広くとられているのが「評定者訓練」であって、この訓練は人事考課表に用いられている考課要素の意味や評定の基準を述べた用語(例えば、「著しく優れている」と「優れている」との相違など)について、訓練を受ける人々が共通に知っている人物を評定させてみて、その結果の食い違いの理由を検討させてみて、その結果の食い違いの理由を討議させて共通した認識を持つようにする方式である。

  4. 評定にあたって生じやすい心理的偏向をできるだけ是正すること

     人は公正に評定しようと心がけても、心理的に自然に偏向を犯す傾向を持っている。これには次のようなものがある。

     
  5. 中央化傾向
  6.  一般に平均並みになりやすい傾向
  7. ハロー・エフェクト(後光効果)
  8. 特定の人物で評価要素中に特に優れたものとか特に劣悪なものがあると、他の要素も良く思えたり、悪く思えたりするという傾向
  9. クーロン・エラー
  10. 評価者と行動や個性が似ている人を実際より良く評価しがちな傾向
  11. 寛大化傾向
  12. 部下の評価がおおむね甘くなりがちだという傾向
  13. 論理誤差
  14. 1つの要素が良いとか悪いとかすると、その要素に論理的に関係の深い要素もそれと同じように思えるという傾向
  15. 時間差による誤差
  16. 同じ人が同じ人物を評定しても、時間や順序が違うと異なった評定になりやすいという傾向

職務
 職務を遂行するにあたって、職務の内容は3つの面から成り立っている。それは責任、アカウンタビリティ、権限である。 職務には必然的に職務を遂行する義務が発生する。それは責任をともなうものである。 その責任は職能(仕事がある目的と結びついたとき、それを職能という)のそれぞれの面で当然行なうべき事柄としての2つの義務である。
 その一つは、職務事項を遂行する義務(responsibility)である。これを責任といっている。狭義の責任といえよう。
 もう一つは、職務を遂行した結果に対する責任(アカウンタビリティ:accountability)である。 これは次にあげる権限が与えられ、仕事が任され、何らかの自由裁量が与えられ職務を遂行することになるが、自由裁量が認められると、結果に対する説明義務がアカウンタビリティである。
 職務内容のもう一つの面が権限である。これは責任を遂行するために、人や物や金に対して行使する力である。
 この責任、アカウンタビリティ、権限が職務の3つの面で、この3つの面のバランスがとれていることが大切である。 職務と人間との関連付けは、組織マネジメントの基本的事項である。 職務には、その職務を遂行するに必要な諸要件があり、その職務を遂行する従業員は、その人なりの性質や能力など諸条件を持っている。 個々の職務を持つ諸条件と個々人の持つ諸条件とがうまく適合していればよいが、職務が要求する要件に、従事する人間の特性が合っていないといろいろと問題が生じてくる。

職務分析
 そこで、職務の要求する特性を明確にするために職務分析が行われ、人間の特性を明確にするために適正把握が行われる。 職務分析では、観察、面接、質問紙調査などで、職務の内容、責任・権限、精神過程(知的過程、精神過程、感覚過程)や身体動作、環境条件、習熟過程(作業構造の変化)、資格条件などを明らかにし、職務明細書が作成される。 こうして、職務内容とそれを遂行するために従業員に要求される諸特性が明確化される。職務分析の結果は、人事管理の諸分野で活用される。すなわち、従業員と職務の適合をはからなければならない採用・配置をはじめ、職務遂行上必要とされる知識・能力などの育成・開発、昇進・昇格、組織の確立や業務改善、安全管理、賃金管理など幅広い分野で活用されている。賃金管理においては、職務給・職能給を導入しようとするとき、職務分析を行い、職務を評価したり、職務遂行能力を段階づけたりすることになる。職務遂行に必要な能力の質や量、職務特性の明確化が必要である。 この職務分析によって明らかにされた内容を、それぞれの角度から整理したものに次のようなものがある。

  1. 職務記述書(job description)
     職務分析結果の報告に記載された記録から得られる特定の職務の体系的な概要である。 概要にはその職務の要旨、責任、必要とする熟練、作業環境、その職務に要する労働者の体力や性格などが記述される。 これらの記述は、職務評価、組織編成・改善、職務配置基準、教育訓練基準、安全・衛生基準などに多く用いられる。

  2. 職務明細書(job specification)
     職務明細書も職務分析の記載記録から作成される。 これはアメリカの雇用安定局が一般に広めたもので、職務に必要な人的特徴(personal characteristics)を要約したものであるから、企業への採用、配置にあたっての人物選考の資料として用いられる。 明細書は熟練、経験、専門的能力、その他各種の心身の検査結果などについて、その職務に必要とされる労働者の型を明細に記したものである。

  3. 職務関連性(job relationship)
     その職務はどんな職務から昇進し、どんな職務に異動し、どんな職務に昇進するかといった、諸職務について上下左右の関連性を示したものである。

  4. 職業情報(occupational information)
     「職業」とは多くの会社や組織にみられる共通の職務である。 すなわち一般化された職務であって、例えば、金型工の職務は多くの企業で一般的にみられるから、これは職業といってよい。

賃金管理
 人事部門が行っている賃金管理には、総額としての賃金管理がある。 世間相場との比較から問題点を見つけていく。具体的には、業種別・企業規模別・地域別などの賃金との比較を行い、自社の賃金水準が高いのか、低いのか、あるいは平均的なのか考える。

 一方、個人の賃金としての賃金制度がある。つまり、賃金のコアになる『基本給』が何によって決定されるのかをもとに賃金制度を類別化する。 大きくは『人』『仕事』『成果』の3つに分けられる。

    人
     『人』はさらに『属性』と『能力』の2つに分けられる。
     『属性』によって決定される賃金は、『年齢給』や『勤続給』がある。 これらは従業員の年齢や勤続年数、学歴といった属人的要素によって決る賃金である。 いわゆる年功給と呼ばれ、年功序列賃金体系の主となっている賃金である。
     『能力』によって決定される賃金には職能給がある。 これは、『人』をベースにしながらも、属性でなく個人の能力を評価して決定する賃金である。 当初は、職能資格制度として顕在的な資格や能力を評価して、年功序列賃金体制を補正する役目を担っていた。 しかし、年功序列賃金から実力主義賃金体制が強調された時、潜在的な能力を評価した実力主義を評価した会社もあった。 潜在的な実力は、上述の客観的な人事効果をすべきところ恣意的な評価を行い、大幅な業績低下に見舞われた企業も少なくない。

    仕事
     『仕事』をベースとして決定される賃金で、職務給と呼ばれている。 組織内にある仕事を、困難度や重要度、負荷や責任の重さなどによってランク付けを行い、どのランクの仕事をするかによって決る賃金が職務給である。 賃金のコアとなる賃金としては、職務によって賃金が異なると、賃金の高い職務につけない人から不平不満が出るために、現在ではあまり採用されていない。 ただ、現場手当等の形で補助的に残っている。

    成果
     『成果』をベースに決定される賃金として業績給がある。 今、最も期待を集めているのがこの『業績給』である。 これは、どのような結果・成果を残したかで決る賃金制度で、年俸制などの形で導入されるケースも多い。 能力主義賃金体制による恣意的な評価を行った上司や人事部門による人事破壊から企業を守るために注目されている賃金制度でもある。 ただ、結果・成果がわかりやすい部門もあれば、わかりにくい部門もある。 最も問題になるのが、個人として実力を出せる仕事に就けるか、全く実力を発揮できない部門に追いやられるかによって結果・成果は大きく異なる。 そのために、個人がやりたい仕事に就ける体制が重要であり、人事部門の人財管理の実力がそのまま企業業績に現われる。 目標管理もこの実績給ベース賃金体制で生きてくる。わかりやすさが重要である。

 人事考査は、仕事が高度に構造化されていることを前提に作られている。 例えば、工場における生産関連の仕事にはふさわしい。 しかし、現代のように知識創造が必要な仕事では、評価する尺度がなくなっている。
 成果主義人事管理が話題になっている。 しかし実態は、ノルマによる実績主義人事管理であることが多い。 ほんとうの成果主義は、創造的な仕事にふさわしいと考えている。 業績の悪い企業は、従来の人事考課を重要視するため、創造的仕事を評価せず、追いやってしまう。


教育訓練 


(1) 教育・訓練・能力開発の意義
 教育と訓練とは一緒にして「教育訓練」と呼ばれることが多い。 また、教育・訓練・能力開発を一括して「能力開発」と呼ぶ場合も少なくない。 しかし、厳密に言うとこの3つの言葉は、関係は深いが相違した意味を持っている。
  1. 教育    企業に必要な職務能力について、職務知識、職務遂行のための技能、および仕事とか企業とかへの態度のように、職務能力を構成する“要素能力”を、外部から育成していくことを意味している。
  2. 訓練    教育によって得られた知識・技能・態度などを、実際に活用できるようにするために、繰返させ是正しつつ職務遂行能力として身につけて使いこなせるようにすることである。つまり、訓練は一定の知識・技能を前提としている点に特徴がある。
  3. 能力開発  教育・訓練が、知識・技能などのように、職業能力を分析的・要素的にとらえて外部的に育成するものであるのに対して、特に経営者・管理者・監督者・専門職などに、急変する環境に対応できる能力を身に付けさせるために発展したのが“能力開発”であって、これは能力要素を総合的に、主として自己啓発そのほかによって、主体的に拡充することを意味する。
(2) 我が国の能力開発の現状
 企業教育訓練・能力開発の特徴は、①全階層が教育訓練・能力開発のプログラムに組み入れられ、生涯教育として行なわれていること、②セールスマン、新製品研究開発者など職能的な能力の開発が組み入れられたこと、③「中・高年齢労働者」の再教育・能力開発が進められていること。 企業外で集合的・定型的に行う「職場外訓練」Off J. T. と「職場内訓練」O. J. T. 「能力開発」の3つの方法を組み合わせていることである。 経営革新の急展開に応ずるため、経営者、管理者、監督者、専門職の能力の拡充を図り、将来の変化に対応できるようにすることを目的として、主として自己啓発による「能力開発」の管理に力を入れている。 ただ、日本のOJTの場合には、職場に配属すれば、後は見よう見真似で習慣的に覚えてゆくと間違った認識を持っている人事担当者もいる。 このような放任・成り行き任せ、試行錯誤の連続で覚えていくというようなやり方はOJTではない。 OJTは計画された育成プログラムを持ち、これを仕事の中で行っていくものである。
 また、教育訓練が重要化するにつれて、政府もこれを援助する体制(立法化や行政指導)を取り始めたこと。 教育訓練体系モデルでは、階層別・職能別・特殊対象別の教育訓練の大項目と、経営者・管理者・監督者用の「定型訓練」の方式とがある。経営者にはC. C. S. 、管理職にはM. T. P. 、現場監督者にはT. W. I. がある。 昭和25年ころから30年代前半にかけて急速に広く普及したものにアメリカから導入した経営者・管理者・監督者用のいわゆる「定型訓練」の方式

(3) 定着管理
 定着管理は単なる退職予防対策ではなく、人的資源の有効な活用であり、いかに組織のなかで意欲的に、充足した職務遂行を行うかなのである。モラールを高揚させ、職務に動づけられるかが課題であり、その諸施策が問われている。 モラールの研究は、ホーソン研究以来脚光を浴びるようになり、種々の研究成果が発表されている。そのなかで、モラールを既定する要因として指摘されているものをまとめると、次のようになる。

  1. 職務に対する満足感
  2. 作業集団への誇り
  3. 賃金および昇進への機会の満足
  4. 帰属感
  5. 安全で衛生的な環境
  6. 人間関係(上司・同僚)
  7. 上司のリーダーシップ、管理方法
  8. トップマネジメントの方針
  9. 職務・地位に対する承認
  10. 職務遂行に対する承認
  11. 意思決定への参画
  12. 個人的特性
などである。
 経済的要因も大きいが、賃金・俸給以外の諸要因の影響も非常に大きいことが認められている。こうした研究をベースに動機づけの本質、職務満足に関する研究が今日主流になってきている。 定着管理の本質は、どうしたら組織目標に向かって動機づけられるか、そして、組織成果が上げられるかということである。その要因は、職務への動機づけ、職場への動機づけ、組織への動機づけに関するものである。


組織の活性化 


(1) キャリア・デベロップ・プラン
 職務の特性と人間の特性を明確にし、適合するように選択することが重要であるが、より職務と従業員の適合を図るための教育訓練も重要な働きをしている。特に近年、長期的な視野にたって個人個人をきめ細かく計画的に育成・開発しようというCDP(career Development Program:キャリア・デベロップ・プログラム)が重要になってきている。 次のようなキャリアに対する基本的考え方にもとづいて、組織化ないしパターン化されたパスを歩む。そこには職務(職能分野)人間(専門能力)との組合せが考えられることになる。
キャリアに対する基本的考え方は、
  1. キャリアは個人の全生涯にわたる長期的・系統的進路である。
  2. キャリアは職業生活を意味しているが、私生活と表裏一体をなす二面的なものである。
  3. キャリアは外面的・内面的の両視点から評価されるべきものである。
  4. キヤリアは自己実現を指向したものである。
 こうした考えに立って、職務と人間との適合はかることを考えれば、新しい方向で人事考課が検討される必要があり、もっと幅広い人事評定が必要になる。 近年話題になっているヒューマン・アセスメント(human assessment)がそれである。 職務と人間との適合が表面的にはかられても、その根底に人間が職務に対して動機づけられなければ意味がない。 職務遂行への動機づけを高めるにはどうすべきか、職務に満足させるにはどのような方法があるのかが問題になる。 科学的管理の考え方のもとで、分業化し、職務を単純化・専門化・標準化し、そして作業速度を規制かすることによって能率を高めてきた。 しかし、こうした、科学的生産システムは単調労働を生み、労働の人間化が問われるようになった。

(2) 職務特性理論
 この職務充実化、職務拡大化はいずれも期待される職務のあり方を示すものといえる。 職務そのものに強い動機づけの要因が含まれていることの認識は、ハーツバーグの研究以来、組織マネジメントのなかに定着してきたが、職務が職務遂行にとって動機づけを高める条件にはなるには、その職務にそれなりの特性を持たせることが大切である。 その代表的な研究はハツクマン(J.R.Hackman)らの職務特性理論で、「職務設計の中核的5次元」といわれ、動機づけを高める職務を整理している。 その5つの中核的職務特性は次のものである。

  1. 技能の多様化
     その仕事をするのにどれくらい多様な能力や技能を必要とするかの程度で、さまざまな能力を必要とする複雑・高度な仕事ほど動機づけが高まる。

  2. 仕事の一貫性
     自分の仕事が職務全体の遂行にどの程度関与することができるのかの度合で、大きな仕事の一部なのか、仕事そのものにまとまりある自覚を持てるものなのかということである。

  3. 仕事の有意味性
     その仕事が他の人々にどれくらい実質的な影響を及ぼすかの程度で、仕事の意味が自覚され、自分の仕事は価値があり、重要だと感じる程動機づけは高まる。

  4. 自律性
     仕事のスケジュールを立てたり、仕事を進めるための手続きを決めたりするとき、どれだけ自由裁量があるのかの程度で、自由裁量の範囲が大きければ大きいほど、自分の仕事の結果に責任を感じ、動機づけが高まる。

  5. フィードバック
     仕事の成果についての直接的で明確な情報を上司や周囲の人々によって手に入れることがどの程度できるかで、フィードバックのある状況は動機づけに働く。

 これらが職務に含まれていると、職務への動機づけを高める効果があるというものである。もっとも、常にそうかといえばそれは否で、従業員の能力や技能が著しく低い場合や、作業条件や処遇などに不満をもっている場合などは、他の要因も考慮しなければならない。

職務のなかに真の動機づけ要因を含むことが“期待される職務像”といえる。


目標管理 


 「目標管理」という言葉は、アメリカの経営学者ドラッカーによって、1950年代に彼の著書『現代の経営』の中で初めて使われた。 英語ではManagement By Objectives (and Self Control)とされ、省略して「MBO」という呼称で呼ばれている。 日本語訳では「自己統制」となる( )の中の部分は「目標管理」という呼称にはでてこない。 この「MBO」は、正式には「目標による管理」と呼ばれている。 厳密に考えた場合、通常使われている「目標管理」と「目標による管理」は異なっている。 「目標管理」と言ってしまうと、上司が部下に目標を押し付けて仕事をさせようという「ノルマ管理」のニュアンスが強調されている。 「ノルマ管理」を「目標管理」と勘違いしている人も多いように見受けられる。

目標管理の目指すものは、「組織の要求と個人の要求の統合にあり、統合マネジメントが目標管理そのもの」である。これをもっと身近な言葉に置き換えれば「組織のやるべきことと個人のやりたいことを結びつけていく、あるいは一致させていく」とも言える。 「組織のやるべきこと」、例えば、上司が期待する目標と、部下が望む目標とは必ずしも一致するわけではない。つまり、組織にとっても個人にとっても望ましい目標を設定し、その達成に向けて努力し続けていくという、いわば当たり前のことを当たり前にやっていくことが目標管理の基本である。 そのためにはまず、組織と個人が望ましい関係を築くことが重要になる。さらに関係を築くための理念が必要になる。 大きく分けてその理念は2つある。「目標への参画」と「自己統制」です。
 目標管理の問題点は、公正な業績評価が困難だということである。 同様に、目標達成度、および難易度の評価があいまいである。 その結果として、社員がチャレンジングな仕事に取り組まなくなり、手っ取り早く結果の出る仕事しか行わなくなる傾向がある。 また、目標を達成してしまうと、それ以上の高い目標を目指さなくなる。
 それ以上に問題が大きいのは、部分最適化行動を促すこと、あるいは自部門の業績のみしか考えない利己的な行動をとることである。  目標管理を実施する時に、企業理念や目標を共有していることが不可欠である。 次に、最も注意すべき事は『状況に呼応するリーダーシップの理論(SL理論)』を熟知していなければならない。

   リーダーシップ論

 部下のマチュリティ(成熟)度合いによって、目標設定の関与の度合いを変えていかなければならない。

参考文献

  • 『コンピテンシー活用の実際』  相原 孝夫著  2002年10月7日  日経文庫(B71)
  • 『トヨタ流「最強の社員」はこう育つ』  若松 義人  2003年4月20日  成美文庫(わ-1-2)
  • 『人事考課の手引』  楠田丘著   1981年2月24日  日経文庫(B35)
  • 『目標管理の手引』  金津健治著  1995年3月9日  日経文庫(B41)

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