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2008年11月7日金曜日

※生産管理講座

   TOC(制約条件の理論) のページもご参照下さい。

 第2番目のフロントローディングは、トヨタ自動車が自動車開発に導入した方法である。 製品のライフサイクル短縮に対して、最も経済的な開発方法として選択されている。 問題点を開発の早い時点で発見し、なくする開発重視、源流管理の考え方に基づいている。 これを表す最適な言葉が、『品質は工程で造り込む』に代わって、『品質は設計で造り込む』という言葉である。 同様に、コストは原価企画の段階で作り込むことが重要になった。 品質もコストも生産開始時には100%達成、垂直立ち上がりが要請されている。

 製品の品質や性能はライフサイクルを通して、一定の条件を満たすことを保証しなくてはならない。 以前は、製品発売時に品質や性能を確保するため、コストを犠牲にすることが多かった。 製品発売後の改善によって、コストを下げ、採算性を確保していた。 製品ライフサイクルが短縮するなか、この方法では十分な利益を上げることが難しくなった。 自動車メーカーからは大量発注と設計の自由と向上のもと、部品会社にとっては当初からのコスト削減が求められるようになった。

 VEは企画段階・開発段階でのゼロルック・VEやファースト・ルックVEに重点が移ってきた。 それに伴って日本で発明された品質機能展開や田口メソッドが再認識された。 デジタル・イノベーションに見られる設計、金型や機械の精度を上げることによる、設計で造り込む製造品質こそが評価されている。 モジュール生産やプラットホームの統合等の設計段階のコスト管理が重要になっている。
 フロントローディングは、コア・コンピタンス(企業の中核となる能力)を移動したことを表している。

 第3番目は、日本のものづくりの強さのコアの部分が知識創造企業である。  日本のものづくりの強さは、知恵を使って低コストで生産方法や機械・器具を改良して、低コスト・高品質な製品をつくることにある。 それに対し欧米企業は、白紙の状態から全く新しい商品を開発する時は優位を持っている。 それ故に、日本企業は開発が早い、市場に出すのが早い特徴を持っている。

 野中郁次郎氏の提唱するSECIモデル(共同化、表出化、連結化、内面化)は、全く新しい知見を発見するのではなく、新しいモノの見方や考え方、切口といったものを提供してくれる。 具体的には、消費者行動に新しい切口を見つけ、より消費者に好まれる製品を作り出す。 また、熟練者の行っている作業を、新しい切口で機械化するのが得意である。

 ピータ・ドラッカー氏も『ポスト資本主義社会』(1993年)で、資本主義社会の後にくる知識社会では、知識はただ一つの意味ある資源であると主張して、『知識労働者』(Knowledge Worker)が企業にとっての最大の資産だと論じた。 現在でも資本は国境を越えて自由に動く。 かつてのように、資本の力、つまり資本装備率に頼って生産性を上げることができなくなった。 生産現場においても、世界一高い賃金水準を支えているのは知識であり、知的熟練である。 人材は企業が持つ最も戦略的で、最も重要な経営資源であり、日本の風土にあった人材開発の方法が知識創造企業であろう。

  知識創造企業 のページもご参照下さい



 日本の競争力回復のために 


 今、世界の中で最も影響力のある競争戦略の経営学者は、マイケル・E・ポーター教授である。 ポーター教授は知日家でもあり、その理論には日本の経済環境になじみがある。 ポーター教授は下記のように書いている。
 何十年も前、まだ素朴な製品を作っていた日本企業は、デミングの総合品質管理の原則を採用し、それを国際的な品質管理運動にまで昇華させた。 日本企業は、オペレーション効果をどうやって高めるかを世界に教え、その革命はいまだに進行中である。 だが、今やそのアプローチは、収穫逓減の段階に入っている。
 日本企業は、かつてコストや品質についての考え方を改めたのと同様、戦略についての考え方を一新しなければならない。
   (中略)
すなわち、競合他社の真似ではない独自の戦略をどうやって作り上げるか、産業構造をどう理解するか、情報技術の力をどうコントロールするか、企業の境界を再定義して多角化を考え直すにはどうすればいいのか、といった課題である。 (競争戦略論Ⅱ 日本語版への序文より)
 ポーター教授の生産性の考え方は、

     生産性 = (製品の品質や仕様) X (生産する際の効率)

である。

 オペレーション効率(operational effectiveness)とは、同様の活動を競合他社よりも上手に行うことである。
 1980年代、日本企業はオペレーション効率(生産する際の効率)で世界を席巻した。 当時、欧米企業は経営・戦略を重視して、オペレーション効率はあまり重視していなかった。 日本企業は、ライバルよりオペレーション効率の点ではるかに上回っていたから、おざなりの製品を作っていても競争力があった。

 しかし、欧米企業にオペレーション効率をキャッチアップされて、おざなりの製品では競争力がなくなった。 ただ、日本企業が欧米企業に対して開発で先行していた小型車やRVでは、競争力を維持していた。 そのためもあって、おざなりの製品を改めず、ただオペレーション効率の追求を行なった。 生産が増えない状況では、改善活動には限界がある。 競合する企業が、効率のよい外部企業に活動をアウトソーシングしていけば、アウトソーシング先が重なり、その活動は似たりよったりになってくる。 品質改善やサイクル・タイム短縮、供給業者との提携などをお互いに模倣すれば、戦略は同じものに収斂していく。 そして競争は、すべての企業が同じ道をひた走る、誰も勝利を得られないものとなってしまう。 オペレーション効率のみに立脚した競争はお互いを傷つけるだけであり、競争を制限することでしか止めようのない消耗戦になってしまう。

 日本の強さは現場主義であった。現場感覚にあわない経営哲学や経営手法を排除してきた。 1980年代に日本の製造業の品質の高さとコストの低さで世界を席巻したため、現場主義の考えが歪められてきた。 本来の現場主義は、製造現場のみではなかった。 開発部門には開発の現場があり、販売部門には販売の現場がある。 理論や報告が、現場の情報と異なっていないを自分の目で確かめるのが本当の現場主義である。

 開発部門や販売部門では、わからないことは試みに行なって、そこから学ぶことは重要である。 アメリカから科学的管理法の考えが入ってきて、計画重視の考え方が尊重されるようになった。 工場での生産は、コンピュータのプログラムと同じで、本来計画どおりに実施できる仕組みでなければならない。 人間の消費行動はほとんど解明されていないにも係わらず、工場の生産と同じようにコントロールできると考えてしまった。 現場主義を唱えながら、本来の現場主義を放逐してしまった。

 最近、オペレーション効率は良いのだから、本社機能である戦略構築力を高めるべきだという考えがある。 非常に生産指向が強く、製品第一主義的な考え方を反映している。 『オペレーション効率は良い』というのは国とか地域を対象とした競争優位であり、これをそのまま個別企業にあてはめることはできない。 『オペレーション効率は良い』と言っても、企業が生産する製品の背後にある深く根付いた能力と言われるコアコンピタンスではない。 軽自動車を組み立てる能力と、高級車を組み立てる能力が同一であるとは考えにくい。 コアコンピタンスは、特定の戦略を選択し、その戦略に要求される能力は適切な教育と訓練によってのみ獲得することができる。 『オペレーション効率は良い』程度のことでは、コア・コンピタンスにはなりえない。

 いわゆる無頭の巨人である。 『イカロス・パラドックス』として書かれている内容と同じ状況である。 オペレーション効率によって、いかなる製品も低コスト・高品質(高信頼性)で作れることによって、おざなりの商品を作ってしまい、若者離れを引き起こしてしまった。 トヨタ自動車は『イカロス・パラドックス』を奥田元社長の改革で乗り切り、更に強くなった。

 理論どおりに生産できる製品は、生産管理のノウハウは生産機械やそれに付随するソフトウェアに吸収される。 このような製品を作るには規模の利益が重要となり、賃金の安い国に生産が移転しやすい。 理論どおりに行かず、試行錯誤でしか生産ノウハウが確立できない製品が、日本には向いている。
 また、消費者の欲求に短納期で対応している製品では、商品開発、生産、販売を高度につなぐITが重要になる。 今後、商品開発、生産技術、IT等が相対的に重要になってくる。


整流化から自動化へ


 道路の場合には渋滞箇所は目で見える。 しかし、工場の場合にはどこにボトルネックがあるか目には見えない。 それを目に見えるようにすることが、工場での改善の第一歩である。 そのための道具が『5S』とか『目でみる管理』であり、どこにムダがあり、渋滞があるのかを見えやすくする。 『5S』や『目でみる管理』はあくまでも改善のための前提条件である。 『目でみる管理』の最終的な目的は、生産現場をどのようにキャッシュフローが流れていることを見ることである。 どの活動がキャッシュを生み、効果のない作業は何かを知ることである。

 工場で改善を行なわせないようにするには、工場をブラックボックスにすれば良い。 ライン作業での合せ作業とか、作業時間内に5S活動と称し清掃を行い、ムダをわかりにくくすれば良い。 5S”や“目で見る管理”を行い、工場は奇麗になったが、全く改善には手がつかないということもある。 作業の安全活動という後ろ向きの仕事しか行なわず、工場のスリム化・効率化を行なおうとしていないこともある。 さらに悪いのが、費用対効果のない改善活動である。 そのようなマンネリ化が進んだ企業では、トップの確固とした意識改革が必要である。 具体的には、隠し財産とかポケットと呼ばれる改善余地を隠し持つことである。 改善余地を隠し持つことによって、誰が見ても、すぐにはどこを改善してよいかわからなくなる。 この状態で、自動化(機械化)を行なうと、おおきなムダを固定化することになる。 トップはこれを断固とした態度で過ちを糾さなければならない。

 工場管理を主たる仕事としているコンサルタントは、
  • 意識改革
  • 5Sや目で見る管理
  • 工場内の整流化
  • 工程ばらし
  • 自動化
を主にして改善を行っている。

 整流化をわかりやすく言えば、在庫がなく、理想的にワークが流れている状態である。 動的には、作業工程がひとつの流れになっていれば、工程間をどのように仕掛品が流れているのが見てわかり、作業の進捗状況がよく分かる。
同様に、標準作業と標準時間を設定し、計画を立てて生産すれば、現場のまかせの体制よりは多く生産でき、生産性が上がる。

 『目で見る管理』とは、生産する側も、管理・監督する側も、同じ尺度で現場・現物を見て同一の認識に立ち、全員が知恵を出して改善を行うことである。 つまり、誰が見ても現場の作業の状態が分かる、生産が遅れているのか進んでいるのか、品質不良が出ているのかいないのかがわかる仕組みの事である。 目で見えないものは改善できないということの裏腹である。

 また、定点観測という方法もよく行われる。 同じ場所で、同じ方向に、改善の過程ごとに写真を撮っていくと方法である。 これによって、改善の途中経過を知り、改善の意欲を引き出し、改善過程を他のグループに示す事によって、改善ノウハウの共有を狙ったものである。

5S

 5Sは、整理、整頓、清掃、清潔、躾の日本語をローマ字表示した時に、頭に全てSが付くことから5Sと呼ばれている。 顧客の価値観や好みによって、多品種少量生産を前提としなければ、企業は生き残っていけず、そのためにも5Sは重視されてきている。 整理・整頓で2Sとか、整理、整頓、清掃、清潔で4Sで使用されることもある。
5Sは下記のとおりです。

  1. 整理(organizing)
    いるものと、いらないものをハッキリ分けて、いらないものを捨てる。
  2. 整頓(orderliness)
    いるものを使いやすいようにきちんと置き、誰にでもわかるように明示する。
  3. 清掃(cleanliness)
    つねに清掃をし、きれいにすること
  4. 清潔(standardized cleanup)
    整理、整頓、清潔の3Sを維持する
  5. 躾(discipline)
    決められたことを、いつも正しく守る習慣づけ
 5Sの中で最も重要なのは、“躾”である。命令によって服従させることでなく、5Sの重要性を心から理解し、自然に実践できることである。 最近、『トヨタ式生産力』では因習的な語感のある躾を、スマイル・センシブル(気配りのある)に置き換えている。 『挨拶が大声で元気よいか』『全員がにこにこ顔で眼が輝いているか』等を重視している。

 また、マレーシアでは5B運動、インドネシアでは5K運動として現地語に合わせて展開されている。

次に、整理するための『赤札作戦』がある。これは次の手順に従って行われる。
  1. 対象を決める。
    普通、整理の対象は、在庫、機械・設備、それに床などスペースになる。
  2. 整理基準を決める。
    必要と不必要との整理基準を決める。例えば、床在庫は、先1週間使わないものは不要とする。
  3. 赤札作成
    不必要なものを、誰が見てもわかるようにするため、A4程度の大きさの赤紙を用意し、 不必要物の名称、管理担当など記載できるようにしておく。
  4. 赤札貼り
    整理対象のもので、不必要なものは赤札を貼って回す。
  5. 不必要品置場の設定
    赤札の貼られたものは、必要に応じ、時期をみて撤去する。

 また、整頓するための看板作戦がある。
  1. 置き場所の決定と整備
    整理した部品や部材、工具などについて置き場所を決める。
  2. 場所表示
    ものをどこにおくか表示する。同時に、棚や場所も名称をつける。
  3. 品目表示
    『この場所、入れるものはこれ』と決める
  4. 量表示
    最小在庫量と最大在庫料を決める

 5S活動の一環として、作業エリアと通路を白線を引いて分けることもよく行われる。その時、作業エリアと通路を色分けすることもある。 通路は人が通る通路と、クルマやフォークリフトの通る通路を色分けしている。 これは部品等の運搬中に、作業者に接触することによって直接・間接の労働災害を予防する安全対策にもなっている。 通路は運搬しやすいように、できるだけ直線にとる。 また、工場の床はコンクリートを打っていることが多い。コンクリートはタイヤの摩擦等によって表面が剥離して、ホコリが立ちやすい。 そのため、作業エリアや通路を色分けするのは、このホコリ対策も兼ねている。
 5Sができたかどうかは、官能的な評価に頼らなくてはならないので、5Sモデル区域などを設けて、5Sをどこまでやれば良いのかの見本を作ることも大切である。 そして、5Sのやり方を公開することも重要である。

 作業場の横には冷蔵庫とも呼ばれている部品置き場と、ストアーと呼ばれている製品置き場を設定する。 部品・製品置き場は通路に対して垂直に区分けをし、置き場は奥行きを深くするより、間口を広くし奥行きを短くする方が使いやすい。 部品・製品は三定(定位(どこに)、定品(何を)、定量(いくつ))を定め、部品・製品の過剰在庫を防止する。


生産管理の第一次管理


 生産管理の第一次管理は、以下の二次管理同様に、トラブル時において使われることが多い。 それはQ(品質)、C(コスト)、D(納期)で、それぞれに対応して「品質管理(Quality control)」、 「原価管理(Cost Management)」、「工程管理(Product Control)」の3種からなる。 現在これらの管理の内容は、消極的から積極的な管理という方向にある。
 品質管理は“不良品を排除する”から“良品であることを保証する”へと展開している。 ただ単に品質をコントロールするQuality Controlから、“品質によって生産を管理する”、または“品質によって経営を管理する”Quality Managementの方向に置き換わりつつある。 差異化した特徴ある品質を作り込むことに重点が置かれている。
 原価管理は“予定原価(future cost)を超えない”から“予定原価を引き下げる”へと展開している。
 工程管理は“納期を守る(遅れない)”だけでなく、“注文に応じて生産する”という在庫を持たないことが要請されている。 更に、消費者の購買行動に適合したモノ作りが求められている。 つまり、競争激化と消費者の価値観の多様化により、製品を持つことのリスクを減らすこと、つまり、キャッシュフローを使わないこと要請されている。

 これにP(生産性:Productivity)、S(安全:Safety)、M(モラール:Moral)を加えたPQCDSMが合理化の目標である。 P(生産性)はいまだ解釈が統一されていない。最も主流の考えがProductivityの生産性と考え、生産しやすい設計を行うである。 また、Productionsとし、お客様の望む商品を造るということである。 後から付け加えられたあいまいな概念である。
 S(安全)は人間尊重の方向を意味するもので、危険や災害の防止として職場の安全・衛生等の作業環境と、公害防止やリサイクル等の地球環境問題をも含んでいる。
 M(モラール)は従業員の労働意欲を高める、組織の活性化である。 仕事において、自分が主人公であると実感できるシーンをどれだけ持つことができるかが、活性化のポイントです。 いきいきと仕事に取り組めるキーファクターは、「重要な仕事」が「自分に任され」ていて、しかも「仕事に変化がある」ことです。 このような意味で、各人をヒーロー・ヒロインとするシーンをいかに多く提供してやるかが管理者の大きな目標となります。

生産管理の第二次管理

 生産管理の第二次管理は、生産要素に対する管理であり、同様にチェックリストの役目を持つ。 一般に工場経営は7つの要素、いわゆる7Mで man、machine、material、method、market、money、management によって構成される。 生産活動を構成する要素としては最初の4つ、生産主体(作業者)、生産手段(設備・機械)、生産対象(材料)、生産方法という4つのM(man、machine、material、method)である。

  1. 生産主体に対する管理(作業者管理)
     生産主体は最近男女差別という考え方によって最初のManをhuManに置き換える文献もある。 直接的な目標としては、生産計画の実施に必要な人的能力の向上と、組織学習の機能を備えているか。

  2. 生産手段に対する管理(生産設備・工具の管理)
     生産手段には、工具、機械、装置のほかに建物、施設や土地も含まれる。 設備管理のねらいは、設備を通して生産性の向上(生産停止時間の減少、不良の減少、保全費の節減など)を図ることにある。 それで従来の破損修理(ブレークダウン修理)という消極的対策から、予防保全(preventive maintenance)へと進んでいる。

  3. 生産対象に対する管理(現品管理)
     生産対象は原材料とか部品、半製品とか呼ばれるものである。 また、材料の使用目的(最終製品との関連性)によって、直接材料(direct material)と間接材料(indirect material)が含まれる。 これにはVE/VAに関する事項と、マテアリング・ハンドリングに関する事項がある。

  4. 生産方法に関する管理
     生産方法は単にモノを作るのではなく、与えられた資源を有効に活用し、品質、コスト、納期の目標を達成するために最適の方法を選定する。 それを誰にでも容易かつ正確に実施できるようにするために、生産方法を明確化し、技術標準から作業標準という順序によって具体的に定められる。 現在では生産計画等を含んだより大きな概念として、生産情報(Information)とする考えが主流である。


合理化の3S(単純化、標準化、専門化)


 一般に経営合理化の基本的な方向として、いわゆる3Sという考え方が導入されている。 これは5S等の情報整理の道具ではなく、IEのムダとりやTOC(制約条件の理論)と同様に改善の手段を直接示したものである。

  1. 単純化(Simplification)
     多種多様の仕事を処理することはムダが多く、能率が上がらないうえに、 管理も厄介であり、ロスが多いので、なるべく製品や仕事の種類を減らすこと。 それには材料、部品、製品、治工具などを整理して、種類を減らすことが必要である。
  2. 標準化(Standardization)
     単に減らすだけでなく一定の種類、内容のものに統一する(作業方法も一定化、明文化する)。つまり、作業の容易化や、原価の引下げに役立つ方向にまとめていく。
  3. 専門化(Specialization)
     種類を減らすため窓口が狭くなるが、 その代わりに、作業や製品について技術的、品質的に特徴を打出し、同業の誰にも負けないような優位性を獲得する。 (専門メーカーとしての強みを発揮)

 単純化は生産管理のみならず、管理の基本である。製品にしろ工程にしろ単純でわかりやすいことが、ムダを省き改善を進めやすくする。
 標準化と専門化は、相反する概念であり、この2者は組み合わさることによって効果を発揮する。 つまり、マス・カスタマイゼーションの概念のように、専門化する部品は徹底的に専門化させ、共通化する部品を増やしていくことができる。